シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑪
▮日本電気自動車＋日本リチウムイオン電池のグローバル戦略敗退確定シナリオ
業界の一部熱い読者層の間では、ハイテク産業界の未来予測が『DEATH NOTE』（デスノート）』でないかと囁かれている様である。
このブログに数ヶ月前に分析して、公開するとそれと連動することが起こると言われている。
筆者は、自分に見えているハイテク産業界の未来予言を日本企業（日本人）に向けて、警鐘しているだけである。
最近、何処かの媒体は、”太陽電池が日本陥落した”という見出しを出していたが、筆者は日本政府、雑誌、論文にもこのことは予言として数年前から明確にしていたことである。
【過去の検証】
※電子機器 イベントレポート（5）太陽電池産業は金融危機なんていってられない
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/eventrepo/05/sun1a.html
※連載：半導体ウォッチ（12）ニッポン太陽電池産業が地球を救う？（前編）
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/siliconeswatch/12/siliconeswatch12a.html
※連載：半導体ウォッチ（13）ニッポン太陽電池産業が地球を救う？（後編）
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/siliconeswatch/13/siliconeswatch13a.html
※電子機器 イベントレポート（8）助成金の復活とシャープの太陽電池戦略
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/eventrepo/08/sun2.html
ハイテク情報に関するマスコミの怖いのは、事象が起こってから（敗退）、騒ぎ出すことと、更に戦略や提言も示さないで、日本ままだなんとかなると無責任なメッセージを送っていることである。
本来、日本のマスコミは、そもそも第二次世界への道に国民感情を煽り、戦争に導いた戦犯である。（最近は、NHKのドキュメンタリ番組では、当時のマスコミが軍部と連動したプロパガンダ活動を認めている放送もなされている）
マスコミの弱いもの苛めの体質は変わっていないのである。
特に、民間のマスコミは広告収入から来るスポンサーの配慮があるので、真実を読者に届けれない。
但し、ウィクリークスやSNSから始まったジャスミン革命の事例のように、インターネットとデジタルネィティブ世代拡大により、ハイテク関連のマスコミの姿（経営・取材方針）も大きな転換期に来ている。
本題である今日の分析テーマに話を戻すと、下記のニュース記事を読まれて、読者の皆さんがどう感じたか？
筆者が説く、グローバル戦略なき日本国家、日本企業は全て持物を奪い去られて行くのである。
よって、インテリジェンス＋分析（未来予測）＋戦略マーケッターの育成は最重要課題なのである。
サムスンSDI社（新社長は12010年12月サムスンイメージング社から再配置された⇒サムスンのデジタルカメラ企業、デジタルカメラは電池も重要パーツである）、合弁会社SBリモーティブ（サムスンSDIと独ボッシュ）の子会社が、米自動車大手ゼネラル・モーターズ、フォード・モーター、クライスラー・グループを含む米コンソーシアムと電気自動車用リチウム電池の共同開発を行う戦略パートナー企業に選ばれたのである。
※関連記事：次世代電気自動車バッテリーは“韓米合作”
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=137919&servcode=300§code=320
※関連記事：韓国サムスンＳＤＩ、米自動車大手3社とＥＶ電池を共同開発へ
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK885377020110303
日本のマスコミが大好きな言葉は、”オールジャパン連合（構想）＝実は、ガラパゴス連合”なのである。
依然、日本自動車業界は、グループ・傘下・関連企業体質で極めて閉鎖的なサプラィチェーン構造である。
電気自動車は、モーター＋機能モジュール（リチウムイオン電池もこの１つ）で、容易に作れてしまうのである。
内燃機関、ハイブリッドで日本に敗退した、ドイツ、米国は韓国と組み「日本のAutomotive ABCD包囲網」が出来あがった。
【今回ブログに関する検証】 2010年12月20日月曜日
シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ⑧『リチウムイオン電池の王座陥落』
▮ニッポン・リチウムイオン電池帝国が陥落の日危機迫るニッポン・デジタルカメラ産業
(※勘所の良い読者の皆さんならば、上の紫枠の黒文字とこのサブタイトルが一致することに気づくだろう）
業界の一部熱い読者層の間では、ハイテク産業界の未来予測が『DEATH NOTE』（デスノート）』でないかと囁かれている様である。
このブログに数ヶ月前に分析して、公開するとそれと連動することが起こると言われている。
筆者は、自分に見えているハイテク産業界の未来予言を日本企業（日本人）に向けて、警鐘しているだけである。
最近、何処かの媒体は、”太陽電池が日本陥落した”という見出しを出していたが、筆者は日本政府、雑誌、論文にもこのことは予言として数年前から明確にしていたことである。
【過去の検証】
※電子機器 イベントレポート（5）太陽電池産業は金融危機なんていってられない
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/eventrepo/05/sun1a.html
※連載：半導体ウォッチ（12）ニッポン太陽電池産業が地球を救う？（前編）
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/siliconeswatch/12/siliconeswatch12a.html
※連載：半導体ウォッチ（13）ニッポン太陽電池産業が地球を救う？（後編）
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/siliconeswatch/13/siliconeswatch13a.html
※電子機器 イベントレポート（8）助成金の復活とシャープの太陽電池戦略
http://monoist.atmarkit.co.jp/feledev/articles/eventrepo/08/sun2.html
ハイテク情報に関するマスコミの怖いのは、事象が起こってから（敗退）、騒ぎ出すことと、更に戦略や提言も示さないで、日本ままだなんとかなると無責任なメッセージを送っていることである。
本来、日本のマスコミは、そもそも第二次世界への道に国民感情を煽り、戦争に導いた戦犯である。（最近は、NHKのドキュメンタリ番組では、当時のマスコミが軍部と連動したプロパガンダ活動を認めている放送もなされている）
マスコミの弱いもの苛めの体質は変わっていないのである。
特に、民間のマスコミは広告収入から来るスポンサーの配慮があるので、真実を読者に届けれない。
但し、ウィクリークスやSNSから始まったジャスミン革命の事例のように、インターネットとデジタルネィティブ世代拡大により、ハイテク関連のマスコミの姿（経営・取材方針）も大きな転換期に来ている。
本題である今日の分析テーマに話を戻すと、下記のニュース記事を読まれて、読者の皆さんがどう感じたか？
筆者が説く、グローバル戦略なき日本国家、日本企業は全て持物を奪い去られて行くのである。
よって、インテリジェンス＋分析（未来予測）＋戦略マーケッターの育成は最重要課題なのである。
サムスンSDI社（新社長は12010年12月サムスンイメージング社から再配置された⇒サムスンのデジタルカメラ企業、デジタルカメラは電池も重要パーツである）、合弁会社SBリモーティブ（サムスンSDIと独ボッシュ）の子会社が、米自動車大手ゼネラル・モーターズ、フォード・モーター、クライスラー・グループを含む米コンソーシアムと電気自動車用リチウム電池の共同開発を行う戦略パートナー企業に選ばれたのである。
※関連記事：次世代電気自動車バッテリーは“韓米合作”
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=137919&servcode=300§code=320
※関連記事：韓国サムスンＳＤＩ、米自動車大手3社とＥＶ電池を共同開発へ
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK885377020110303
日本のマスコミが大好きな言葉は、”オールジャパン連合（構想）＝実は、ガラパゴス連合”なのである。
依然、日本自動車業界は、グループ・傘下・関連企業体質で極めて閉鎖的なサプラィチェーン構造である。
電気自動車は、モーター＋機能モジュール（リチウムイオン電池もこの１つ）で、容易に作れてしまうのである。
内燃機関、ハイブリッドで日本に敗退した、ドイツ、米国は韓国と組み「日本のAutomotive ABCD包囲網」が出来あがった。
日本の救いは、日産自動車であり、日産をルノー化することで日本の生きる道を模索する戦略も必要であろう。
【今回ブログに関する検証】
シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ⑧『リチウムイオン電池の王座陥落』
▮ニッポン・リチウムイオン電池帝国が陥落の日危機迫るニッポン・デジタルカメラ産業
(※勘所の良い読者の皆さんならば、上の紫枠の黒文字とこのサブタイトルが一致することに気づくだろう）