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2月, 2011の投稿を表示しています

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑧

▮ハイテク産業界の未来予測2011年2月下旬閲覧ランキング
恒例の2月の『ハイテク産業界の未来予測』の読者閲覧ランキング発表します。
(全期間:2011/01/30 – 2011/02/28 )

読者閲覧 ランキング&分析テーマ
1位 シリーズ5:崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ➀ 2010/11/10

2位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑫ 2011/02/03

3位 シリーズ5:崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ:番外編➃『ハイテク韓国版』 2010/12/15

4位 シリーズ5:崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ⑧『リチウムイオン電池の王座陥落』
2010/12/20

5位 日本への未来予言 2011/01/01

6位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑧ 2011/01/21

7位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑪ 2011/02/01

8位 シリーズ3:日本(国)ハイテク産業への改革提言⑨ 2010/07/27 ⇒GENUSION社

9位 シリーズ2:日本半導体産業復活のソリューションと警鐘 ⑨ 2010/06/17

10位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言④ 2011/01/08

国別閲覧ランキング
1位 日本

2位 アメリカ合衆国

3位 大韓民国

4位 オランダ

5位 シンガポール

6位 マレーシア

7位 中国

8位 イギリス

9位 ベトナム

10位 台湾

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑦

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日本SWFのハイテク投資に対する警鐘
日本国は2015年の財政破綻と金融デフォルトの道に突き進んでいる。
その前に必ずヘッジファンドが日本で最後の一稼ぎを行うその時期は2012~2013年であると予言しておこう。
日本の前に欧州のギリシャやイタリアで仕掛けることになるだろう。
ヘッジファンドはあくまでも代理人にしか過ぎない、クライアントは誰か?
筆者の警鐘として、国家財政難の中、日本国のソブリンファンド(SWF)が投資する次世代成長ハイテク産業の投資先も国民が緊急点検する時期に来た。
産業革新機構は、民主党政権下で実現化された組織であり(自民党与党時代に経済産業省で検討された機構)、よって衆議院解散に向けては、自民党とみんなの党、公明党、日本共産党などにより共同検証アジェンダとして真の国益視点の改革のメスを入れる事を望む。
また、産業革新機構に物言える組織は、日本政策銀行=DBJである。
このブログ内で、産業革新機構の投資手法と投資判断の『可視化』を提案したが、是非この案件で実施をして頂きたい。
何故なら、この分野での事実として、携帯電話機へのPRAMが本格的に採用が始まっているである。
NORメモリは2010年をピークの市場が減衰し、2015年から急速減衰すると筆者は見ている。
筆者は、現在システム・半導体開発で現役復帰し、国内外のグローバル企業と会話しており、調査会社の知り得ない最先端情報と未来に起こる真実をこのブログ内にヒントとして組んでいる。
実業企業が一番信じてならないことは、ブームに乗るマスコミと調査会社の報告書(フィルタリング出来る能力が必要)であることをアドバイスする。
マスコミが全て悪いのではなく、取材記者の能力と客観的な事実のみの取材記事は有益であるとことも指摘しておきたい。
マスコミ情報のセレクションも重要ということである。
筆者の実体験として、マスコミは時として人を落とし入れることも平気でするので、付き合うマスコミも注意しなければならない。

本題に戻ると産業革新機構が投資しているGENUSION社B4-Flashメモリ技術の将来性の芽を完全に、摘まれたことになる。
下記グラフは、2009年1月時点のアーキテクトGD社の未来予測データーである。



※関連記事:GENUSION
http://www.genusion.co.jp/
※関連記事:不…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑥

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▮過去ブログ内予言の検証
読者の皆さんには、下記の3つのテーマを是非読み返して欲しい。
特に、筆者が読み解き明かしたダビンチ・コード(最後の晩餐)の絵の解説を見て頂きたい。
読者の皆さんには、上下の分析コメントを良く眺めて欲しい。
筆者に、はっきりと見えている世界の未来予言である。、
この資料は、2007年プライベートの講演で披露したものである。
2012年現世界は全て崩壊し、2013年に新世界(新秩序)への昇華して行くことになる。
急激な人口増加を続ける人類は、地球(温暖化と連動する巨大地震による自然環境の変化原子炉事故による核汚染)から食料・水の危機により10億人規模の間引きが起こる可能性が高いと見ている。
来るべき人類に課せられた困難を乗り越えるには、生命維持をするためのハイテクが必要なのである。
日本は産業の米『半導体』では敗退したが、今度はハイテク高カロリー&高収穫米と水(淡水化)で世界を救済し、世界を席巻可能な日本ハイテク産業に新産業が創出出来る。

現在の社会混乱~調整局面⇒2012年新世界への流れが理解出来るだろう。
これに対応出来ない、国、企業、民族は、ポジショニングが悪くなって行くことになる。

【検証テーマ】
※2010年7月28日水曜日
シリーズ3:日本(国)ハイテク産業への改革提言⑩
▮次なるリセッションは2010年末、AGD未来予測と世界の元著名投資家ジム・ロジャース氏の意見が一致

※2011年2月3日木曜日
シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑫
▮エジプト ムバラク政権崩壊や中国レアアース問題からみるアーキテクトGDの予言を精度検証する

※2010年5月25日火曜日 
シリーズ2:日本半導体産業復活のソリューションと警鐘 ➁
▮ハイテク調査会社の裏


太陽黒点数が増えると、戦争や社会動乱が増えるという論文も発表されており、1979年イラン革命、 1991年ソ連崩壊、2001年9.11同時多発テロなどが発生している。
人間は、月の引力に影響され(満ち引きにより、生まれ、死ぬ)、太陽の影響も当然受けるだろう。
過去の自然信仰(神)は、人間の自然な摂理なのである。
2012-2013年に太陽活動による黒点の数は最大値となる。
2012年から中規模な太陽フレアから2012年後半~2013年に巨大フレアが発生すると筆者は未来予測しておこう。

※関…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑤

▮中国による日本買収の警戒レベルは、遂に”レベル4”に入った
筆者は、過去の半導体ウォッチの連載コラム、アーキテクトGD社のWEBコラボレーション・スペース内、そしてこのハイテク産業界の未来予測内でも、中国国家戦略としてのSWF(実働部隊は米国巨大ファンドと米国大手銀行)が日本国、企業(技術・特許)の買収に踏み切る分析を公開している。
今回のディールに関して、米国ファンドのブラックストーン社の関与は広く知られていたが、CICが主要な買い手であることは明らかになっておらず、いよいよ中国投資有限公司(CIC)が表舞台に出てきた。

次なるターゲットは、電気自動車・半導体・液晶・環境(創エネ・太陽電池、汚水、浄水)企業と技術などが、中国が欲しい物件であろう。

★最新中国の目論み検証⇒液晶技術
※関連記事:シャープ「液晶の悩み」…中国が計画変更要求
http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20110222-OYT8T00297.htm

筆者は、2007年当時から政府官僚、政治家、企業経営者には、中国の国家成長戦略の名の元、日本ハイテク産業の技術を吸収するであろうことの未来視点から様々なアドバイスをしてきたが、当時は中国ビジネス・ブームで誰も耳を貸さなかった。

※関連記事(中国ビジネス・リスクの実情):韓流に熱狂した中国…韓国には“ノーマネー”
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=137611&servcode=300&sectcode=300

筆者が草案していたハイテク産業界の為の議員立法には、第三国による日本ハイテク企業買収防衛措置を法案化することも視野に入れていた。
何故なら、1986年富士通による米国半導体企業フェアチャイルド社買収時(筆者が入社していた企業であり、買収される側の当事者であった)に、米国大統領による判断で、この買収劇は拒絶され、他国企業による米国企業の買収を調査する「エクソン・フロリオ条項」である。

※関連記事:日本製半導体の急速なシェアの拡大に対し、米国半導体メーカの危機感増大
http://www.ssis.or.jp/museum2010/exhibi080.htm
富士通による名門フェアチャイルド社買収は、当時ハイテク産業界における真珠湾攻撃と見…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編➃

▮2011年2月中旬のハイテク産業界ユーザの『関心度と心理状態評価』
AGD社WEBサイト会員の2011年2月中旬のコラボレーション・スペース閲覧ランキング(期間:2月1日~18日間)を発表しましょう。

読者の皆さんの関心毎と心配なことは何か?
やはり、ハイテク業界(半導体)の景気動向とエルピーダやインテル社、アップル社、サムスン電子などの企業動向のようです。
特異とすべき点は、不甲斐ない日本国の管首相とそれを支える政党内部の内ゲバには、産業界の方々もうんざりしているように思えます。
このコラボレーションのテーマこそが未来予測の答えであり、そのテーマ毎に毎日起こる事象を検証するデータベースとして蓄積しているのです。
アーキテクトGD社の会員様のユーザー調査結果では、このテーマに何を載ってくるかを注意して見ているという意見が非常に多かったのも、こWEBサイト内でのトレーニングの成果かも知れません。
日本人の中に、1人でも優秀な戦略マーケッター的な人材が増えることを期待しております。

【無償会員登録サイト】
コラボレーション・スペース閲覧はこちら↓
http://jsgi.jp/index.php

2011年2月中旬コラボレーション・スペース閲覧テーマ・ランキング
1.2011年半導体未来予測に向けて

2景気回復から再失速へ

3.エルピーダ坂本社長が関心を抱くファンドリーと再編プラン

4.栄枯盛衰、ノキア社も凋落へ

5.インテル・ショック

6.日本の国家システムを破壊する民主党(日本国心肺停止は?)

7.サムスン電子ギャラクシーS 

8.第三次世界大戦前夜に向けて

9.2011-2012年PC市場予測

10.中国の国家戦略

11.中国バブル崩壊の兆し

12.電子書籍端末市場シェア

13.iPhoneの世界戦略

14.キャノンの新戦略

15.Googleが世界を飲み込む

16.ヘルスケア産業こそが成長分野

17.サムスン電子の危機意識力

18.NEC本体の寿命は、あと2年

19.オリンパスの社長交代、新社長は「外国人」

20.太陽電池の未来予測

21.グーグル社が狙う次なるChrome 9は「諜報インターフェィス」、クラウド印刷は気をつけろ!

22.ルネサステクノロジ+NECエレクトロニクス統合の未来は?

23.携帯業界もついに米国主導になった

24トヨタに注がれた汚名返上

25.…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑰

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日本国の首相は、国が経済・産業で生き残る策として『ハイテク産業の実績のある経営者・技術者』の意見を取り入れるべき!
筆者が、コラボレーション・スペース内で、常に米国政府のハイテク産業セクターの政策立案や要人の構成がどうなっているかを説いてきた。
日本国は、過去の産業政策(関税という名の防波堤)で何とかここまで生き延びてきたが、この政権が続く以上(国民が真剣に日本国家経営を考え、国家元首を誰にすべきか?そして、どの政権に自分達の人生と命をその政党に託すのか?)日本には未来は生き残れない。
恐らく、日本は20年以内に『倭寇』の時代に逆戻りとなる。

CNET JAPANの記事に、米国次世代ハイテク政策を模索するためにBarack Obama米大統領が米国時間2月17日に開く技術業界幹部らの会談で参加者の顔ぶれが話題になっているようである。
米国大統領との会談目的は、経済強化や起業支援、輸出増大、雇用拡大に向けて政府と産業界が協力できることを模索する様である。
これが、政治主導の正しい手法である。

【参加者リスト】
●John Doerr氏(Kleiner Perkins Caufield & Byersパートナー)

●Carol Bartz氏(米Yahooプレジデント兼CEO)

●John Chambers氏(Cisco Systems会長兼CEO)

●Dick Costolo氏(TwitterのCEO)

Larry Ellison氏(Oracleの共同創業者兼CEO)

●Reed Hastings氏(NetflixのCEO)

●John Hennessy氏(スタンフォード大学学長)

●Steve Jobs氏(アップルのCEO)

●Art Levinson氏(Genentech会長)

●Eric Schmidt氏(Google会長兼CEO)

●Steve Westly氏(Westly Group創業者兼マネージングパートナー)

●Mark Zuckerberg氏(Facebook創業者兼プレジデント兼CEO)

※関連記事:オバマ米大統領、技術業界幹部たちと会合--参加者にはジョブズ氏の名も
http://japan.cnet.com/news/business/20426446/
※関連記事:米アップルCEO、大統領と業界幹部の会合に出席=ホワイトハウス
http…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑯

ブログ内分析の精度検証と携帯端末(通信勢力図)の新たな覇王は『米国』となる
無線通信分野をようやく米国が奪還した。
そして、ITと通信とサービス(コンテンツ)の融合が米国の支配下のもとに、未知の成長領域へと一気に加速する。
北欧とアジア企業によるハード優勢の時代は、瞬時に終わり米国のソフト企業が新たな覇王となる。
現在、マスコミ各社がスマートフォン景気と大騒ぎしているがハードメーカーは過当競争に追い込まれ利益率が急速に低下して行くものと見ている。
マスコミや調査会社は、表層に現れたブームを追っているに過ぎない。
特に、日本企業(機能素材メーカーや半導体・部品メーカー)この一年以内に、抜本的なビジネス戦略&ベンダースキームの変更をする大きな判断と舵取りをしなければならない。
ここから先は、企業存亡に関わる事なので、アーキテクトGD社の有料のアドバンスドなコンサルティングサービスの中で深くお話しをしましょう。
日頃愛読頂いている読者の皆さんへの無料サービスレベルのアドバイスは『面舵一杯』ということメッセージが良いだろう。

では今回は、まず筆者の下記テーマのブログの分析精度を検証しょう。
シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑦
▮日本企業を包む『アップルリスク』と大躍進するグーグル社+サムスン電子とソニーの未来
※関連記事:iPhone 5はTSMC製A5チップを搭載、iPad 2はA4のままか--海外報道
http://japan.cnet.com/news/service/20426325/

・サムスン電子製造A4チップ切り替え:Qualcomm社の新型チップは、ベースバンド内臓でサムスン電子がASICとしてファンダリ製造するアップル社A4チップはベースバンドが外付けで部品コスト、トータル消費電力、シングルコアで性能向上はモバイルでは限界である。

※AGDの最新分析では、ベースバンドはQualcomm社、アプリケーションプロセッサA5(製造先不明、可能性はTSMC社が有望。A4と同じならサムスン電子)、近傍通信は、Skyworks Solutions社であろう。アプリプロセッサは、CDMA方式などまだ地域ローカル対応が必要なため、Qualcomm社独占ソリューションにはアップル社側がしなかったと考えている。
⇒これ以外にCPUとメモリを実装するPoP(パッケージ…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑮

デジタルネィテブ世代+IT/SNSのジャスミン革命によって、既存の国家体制を破壊し、第三次世界大戦へと導くネット社会の危うさ
チュニジア・エジプトの独裁政権が倒れ、中東・アフリカのバランスが崩れ始めた。
これらは、民主主義の大義の元、民衆が既存国家の体制を解体し、ドミノ倒し的に周辺諸国(王族社会の危機も含まれる)へと連鎖反応を起こし始めている。
この独裁政権こそが、自由主義社会陣営にとっての安定基盤⇒安全保障(ユダヤ・イスラエル支援)の仕組みであったが、最悪のシナリオは米国やイスラエルの思惑と違ったイスラムの世界との結びつきが強まると、中東の危機は一気に高まることになる。
米国とイスラエルは、現状は想定内のシナリオであろうが、ここから先は不透明な時代となる。
今後は、イスラム原理主義の動向を慎重に見守って行く必要がある。
その背景には、利権と覇権争いが表面化し、エジプトは当分安定した国家体制(軍事政権)とはならない可能性がある。
日本(経済活動とエネルギーの根幹)の石油は中東に依存しており、89.5%(10%がイラン)である。
アラブとイスラムの台頭は、ロシア・中国・欧州の軍事ビジネスを利権を得る新たな機会となるからである。

現エジプト国家体制の崩壊は、民間レベルの日本・韓国経済(企業)にも大きく影響する。
何故なら、新興国としての経済成長期待をされている中東・アフリカへの生産拠点がエジプトであるからである。
ハイテク業界に関わる実影響の出る企業・ビジネスの分析は、アーキテクトGD社WEBサイト(有償会員)で公開予定である。

※関連記事:武器輸出国トップ10 - 武器を世界に広めながら平和を訴える国連常任理事国
http://blog.goo.ne.jp/einichi/e/755229b0400a4f54dc7980e93f3ce66a
※関連記事:<武器輸出>中国が世界第5位に、相手先の多くは貧困国―米シンクタンク
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=33389
※関連記事:東芝、エジプトで液晶テレビ生産 中東アフリカ市場狙う
http://www.asahi.com/business/update/0114/TKY201101140366.html
※関連記事:韓国企業、サウジで25億ドルのガスプラント受…

シリーズ6:ハイテク日本産業再起動計画の提言⑭

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スマートフォンが既得権益(既存ビジネスモデル)を全て破壊し、巨大新産業を創出する
実ビジネスで筆者の水面下で会話しているお客様(クライアント)は、現在寝る暇が無いくらいの状況はお分かりかもしれない。
今週は、なかなかコラボレーション・スペースやブログを更新する時間がないが、仕事の移動中にスマートフォンを使い更新している。
筆者が推進している新産業創出プロジェクトは、新たな産業創出(ゼロから巨大市場を作り出す)と既存市場、産業構造、世界の勢力図を変える事が出来る(日本発のテクノロジと筆者の新ビジネスモデル)可能性のある物である。
『破壊的創造』を超えた、ヒンドゥー教のシヴァ神その物のプロジェクトなのかも知れない。
筆者がコンサルティング時に話す持論”イマジネーションがイノベーションを起こす”これが新ビジネス創出のコンセプト、要するに究極の妄想が新たなビジネスを生みだすのである。
このプロジェクトは、こちら側からの提案(戦略設定時のターゲット指定されたベンダー以外とは会話しないソニーPS1 カスタムMPU受注・開発のビジネス獲得と立上げと同じ手法で、筆者が作り上げた実績ある経験モデルを適用している)

※関連記事:シヴァ
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%83%B4%E3%82%A1
(~省略~ヴェーダ神話に登場する暴風雨神ルドラを前身とし、『リグ・ヴェーダ』では、「シヴァ」はルドラの別名として現われている。暴風雨は、破壊的な風水害ももたらすが、同時に土地に水をもたらして植物を育てるという二面性がある。このような災いと恩恵を共にもたらす性格は、後のシヴァにも受け継がれている。ヒンドゥー教の三神一体(トリムールティ)論では、3つの重要な神の1人として扱われ、世界の寿命が尽きた時、世界を破壊して次の世界創造に備える役目をしている)

このブログの一部読者で、筆者を事知る人は、虚業時代の契約クライアントをサポートしていた『アナリスト・コンサルタント』(会社のビジネスとして、米国調査会社の予測精度の低い、まやかしぽい市場調査データを提供していた?重要なクライアントには、私見としての市場予測と見解を提供していたが・・・。)で、実業の世界に完全復帰した姿は、知る人も少ないだろう。

ブログ内で、予言する事は数年以内に起こる実業界の事であ…

シリーズ6:ハイテク日本産業再起動計画の提言⑬

スマートフォンが既存既得権益モデルを崩壊させ巨大新市場を創出する
日本再起動計画を実現するには、まずハイテク業界をミスリードしてきたオピニオンリーダーと既存エレクトロニクスの国内メディアを実業領域の情報から距離をおく事である。
読者の皆さんが参考にすべき媒体と調査ツールは、グローバルかつリアルタイムな情報配信を行う海外メディアである。

海外メディア活用は、ハイテクセクターだけでなく、国家政策、政治、金融、軍事などグローバルで取材し、情報を配信しているからである。
国内メディアは、現在起きている事をネガティブに騒いでいるようにしか見えない事、スポンサーの顔色を伺う取材で、本来のメディアの役割を果たしていないように思われる。
メディアの質は企業のその経営方針に大きく左右されるが、『記者の取材能力や気質、企業との人脈、産業セクターの専門知識の吸収力』である。
そして、特定の調査会社やアナリストを巧みに利用し、業界をミスリードするようなバイアスを掛けている(ブーム便乗)メディアは気をつける必要がある。
特にメディアが企画主催するセミナーは、未来コンセプトと戦略を先取りしたものは全く無く、ほぼブームが起こる直前に開催されている。
これでは未来を自ら開拓しながら仕掛け仕組み作りするリーディング海外企業に勝てるはずも無く、新製品開発準備には最短で2年、実市場が立ち上がるには3〜5年掛かる。
読者の皆さんも心当りがある事だろう。

最近のメディアの事例は、この非常事態と言える国難時に取り上げるトップニュースのテーマの優先順位が大相撲の八百長である。
如何に日本メディアが日本国、日本企業、日本人の為にならないかこれが証明している。

では、日常の情報をパーツとして推奨出来るメディアを紹介しょう。
ロイター通信、ブルームバーグ(金融端末情報は世界最強、この端末とこれを使いこなせる分析者がいれば調査会社は必要ないだろう)、ウォールストリートジャーナル、朝鮮日報、ee times、cnetなど海外メディアである。
日本のメディア情報は、単なる表層のブームを追ってるだけで、日本企業に必要な未来市場の成長視点が欠如しているガラパゴスの媒体である。
このブログは、読者の皆さんへが真実と未来市場を見極める啓蒙と潜在力能力の開眼を目的としている。
ハイテクと政治は分野が異なるが、昨日の愛知知事選と名…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑫

エジプト ムバラク政権崩壊や中国レアアース問題からみるアーキテクトGDの予言を精度検証する
読者の皆さんは、『2010年5月25日火曜日 シリーズ2:日本半導体産業復活のソリューションと警鐘 ➁』 のブログ(分析)はご覧になられた記憶はあるかと思う。

今回は、この時のシナリオを現時点での事象で、検証して見ましょう。
※ブログのオリジナルをコピー・ペーストして現在の起こっている事象を赤文字でハイライトする。

●中国軍備増強、尖閣問題(領土問題)などによるナショナリズムの高まり
●中国レアアース問題
●EU問題
●通貨戦争
●新興国政権崩壊(IT技術活用による)
●グーグル社の影響力の高まり
●3D TVは普及しない
●原油価格上昇(100ドル台)
●サーバーテロ
●ウィルスによる社会不安
●食糧危機
●地球温暖化による気象異常
●中国渇水
●チュニジア、エジプト新興国の独裁政権崩壊
など
このシナリオは2010年1月のAGD世界半導体予測設定であった。

中期的には、2012年“第一次チャイナショック”、それはレアアース・レアメタルの日本への上限枠輸出規制。(一部輸出停止などが連動、さらに、米国戦略物資指定されたSiCが輸出規制と新産業領域となるパワー半導体の芽を摘むことが予測)
これは将来のビジネス成長を抑制する懸念材料となる。

さらに、2012年は2005年と世界人口を比較すると⒇%増加することになり、食糧・エネルギー・地下埋蔵資源(原油・レアアース・レアメタル)などの需給が逼迫し、、加えて国家間のナショナリズムが台頭し、これに経済摩擦が密接に連動する。

2015年以降の電気自動車の本格普及により、日本はリチウム資源確保に買い負けし、2次電池産業も衰退が始まり、グローバルなポータブル電子機器企業は、電池確保こそが企業存続となる。

よって、サスティナビリティーは避けては通れない。

2013年は半導体業市場は低迷する。

2013年~2014年には、”第二次チャイナショック”(経済の一時的成長減速による社会的混乱)が起こり、世界経済にリーマンショック以来の大規模な経済危機が発生する可能性が高い。

日本は、現在の民主連立政権の政治混乱(次回衆議院選挙で大敗し自民党が与党に返り咲く)が2015年まで続き、1000兆円超える国家財政(国家破綻に近い)と財政出動で悪化し、抜本的構造改…

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編③

▮『ハイテク産業界の未来予測』ブログ1月末閲覧ランキング発表!!

いつもハイテク産業界の未来予測のブログをご覧頂き有難うございます。

ブログによる啓蒙活動は、『日本国・日本企業・日本人のグローバルでの再成長』(現代日本人に欠如している部分)、特にインテリジェンスの重要性とそこから解析する評価分析と戦略・戦術の啓蒙を目的としています。
是非、読者の皆さんの力で、友人や職場の上司・仲間にも広めて下さることを期待しています。

そして、このブログは既存メディアと違った”ニューメディア”(リアルタイムでの真相解明情報と分析・戦略提供)の実験室でもあります。

2011年第2回1ヶ月間の閲覧ランキング発表は、全期間(2011/01/03 – 2011/02/01)読者の皆様の関心毎がどのようなテーマだったのか?
その関心を抱く地域読者は?

閲覧テーマランキング
1位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言④ 2011/01/08

2位 日本への未来予言 2011/01/01 

3位 シリーズ3:日本(国)ハイテク産業への改革提言⑨ 2010/07/27

4位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言① 2011/01/04

5位シリーズ5:崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ➀ 2010/11/10

6位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言➁ 2011/01/04

7位 シリーズ5:崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ:番外編➃『ハイテク韓国版』
2010/12/15 

8位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言➂ 2011/01/05

9位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑧ 2011/01/21

10位 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編➁ 2011/01/14

地域閲覧ランキング(国別のページビュー)
1位 日本

2位 アメリカ合衆国

3位 オランダ

4位 大韓民国

5位 シンガポール

6位 台湾

7位 マレーシア

8位 イギリス

9位 中国

10位 ドイツ

シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑪

2011年1月31日は『インテル・ショック』、この日を機会と捉えよ!
読者の皆さんも本日のマスコミの発表に、驚いていることだろう。
不具合が見つかったチップは、”Sandy Bridge”と呼ばれるチップセットである。
第2世代"Core i5”、"Core i7”クアッドコアベースのシステムである。

筆者が、現在公開されている情報で解析する限り、不具合の原因は、”エレクトロリカル・マイクレーション”ではないかと見ている。
電流密度が高まり、トランジスタや配線などが経時劣化することであり、本不具合は、インテル社設計者のトランジスタの設計ミスであろう。
不具合現象は、このチップセットに実装されたSerial-ATA(SATA)ポートの性能を低下させていく可能性がある。
今回のインテル社の損失は、最小10億米ドル(この内、新製品の売上見込む3億米ドルを含む)規模となる。
インテル社のダメージは、"Core i5”、"Core i7の投入で出鼻をくじかれた事である。
マイナス側の影響を受けるのは、当事者のインテル社、PCメーカー、ボードメーカーである。
短期であるがプラスでの影響を受けるのは、ウェハ供給メーカー、半導体材料メーカー(再度、改良品を作りこむ為)、それとAMD社である。
中長期的にプラスに影響受けるのは、脱インテルMPUアーキテクチャとしてのARMへの移行であろう。

※関連記事:米インテル製チップに欠陥、第1四半期売上高予想を引き下げ
http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPJAPAN-19304920110131
※関連記事:インテル、「Sandy Bridge」関連チップセットで設計上の問題を明らかに
http://japan.cnet.com/news/service/20425721/

【昨日の筆者の分析結果検証】
※関連記事:NEC、パソコン発売を延期、東芝は出荷停止 米インテル半導体不具合で
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110201/its11020120260001-n1.htm
※関連記事:インテルを襲ったチップセットのリコール!PLLトランジスタに問題か
http://itlifehack.jp/archiv…