アーキテクトのブログ

本日、ハイテク産業界の未来予測のブログアクセスが160,000超えました。 毎日、世界各国からの読者の皆さんのアクセス深く感謝致します。 Facebook内の『友人』1400名近いの方々とリアルタイムでの深い会話を毎日"無償”でご相談に対応しております。 今後共、読者の皆様の熱いご支援"宜しくお願いします。 日本ハイテク産業再起動の為に、読者の皆さんも尽力しましょう。 チーフアーキテクト　 豊崎禎久

"Facebook内の分析" キヤノン内田社長が2012年3月で退任、本人の強い意思である。 内田氏はキヤノンデジタルカメラを立ち上げたエンジニア。 御手洗会長は以前、院政を続けるのだろうか？ 答えは、社長復帰（会長職兼務）である。 キヤノンの若い経営者への世代交代期待したい‼ ※関連記事:キヤノン、御手洗会長が社長兼務へ、内田社長退任 http://sp.reuters.co.jp/article/topNews/idJPTYE81K16V20120130

筆者の分析はFacebook内の友人達に公開中である。 ※関連記事：エルピーダ経営統合へ…米・台２社と交渉大詰め http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20120124-OYT1T00034.htm ※関連記事：エルピーダ再建、米社提携も疑問視　銀行団に支援継続要請 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120125-00000002-fsi-bus_all ※関連記事：中国半導体最大手と出資交渉　エルピーダ、広島工場の売却も検討 http://sankei.jp.msn.com/economy/news/120125/biz12012523450044-n1.htm ※更新情報: http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LYR6OH0UQVI901.html

半導体業界に属していれば、2011年は誰が半導体調達をしたかは分かるだろう。 2012年1月24日米国調査会社Gartne社が発表した最新報告書の中で、米国Apple社は2011年に業界トップの173億米ドルを半導体に支出したとプレスリリース分で発表している。 Apple社の支出（プロキャメント：調達⇒筆者の定義）は、2010年の128億米ドルから急激に増加している。 2011年のApple社は、iPhone4Sスマートフォン市場でシェアを大きく伸ばし、iPad3メディアタブレット事業も大きな販売の成果を上げた。 これは、スティーブ・ジョブス氏が生存していた最終電子機器となったので、この点も販売に寄与したものと筆者は見ている。 更に、2011年の世界半導体市況はDRAM価格が大幅に単価下落が起こり、それに従いPCメーカーが半導体の総需要（額）を減らしたのに対し、Apple社はMacBook Airが世界No.1のマーケットシェアを獲得（筆者の見解）戦略を実行した事で、PC事業においても半導体需要を牽引し、Intel社のMPUやその他PC部品調達を必要としたのである。 この半導体リセッションは、Apple社には調達側原理として有利に働き、タイの水害が無ければこの調達額は更に増えたであろう。 ※関連記事：2011年の半導体購入はアップルが首位--ガートナー調査 http://japan.cnet.com/news/business/35013415/ ※関連記事：Apple、2011年の半導体購入でトップ　2位はSamsung――Gartner調査 http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1201/25/news083.html

"Facebook内の分析" 米国半導体TI社が大分県の日出工場閉鎖する。 また日本人の雇用が無くなる。 新入社員時代の良きライバル企業であった。 これも栄枯盛衰。 政治家の皆さん、外国系半導体企業は実ビジネス上はライバル企業、しかし地方からすると地方経済と日本人エンジニアを雇用しているのも現実。 そして、日本人の雇用が失われたのです。 個人のスキルアップも重要である。 我々の世界は、地獄のハイテク産業ですから、知恵がなきものはサバイバル出来ないのである。 ※関連記事：米半導体大手ＴＩ、大分・日出工場を閉鎖へ http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20120124-OYT1T00705.htm

筆者の独自理論なので読者の皆さんはこの事は信じなく良いでしょう。 昨日、M8.7中規模の太陽フレアが発生した。 ※関連記事:太陽コロナガスによる「磁気嵐」発生、無線通信に影響も http://sp.reuters.co.jp/article/OddlyEnoughNews/idJPTYE81K0AT20120124 ※関連記事:英国でオーロラを観測--2005年以来最大の太陽嵐により観測範囲が拡大 http://m.japan.cnet.com/#story,35013391 昨日から福島県を震源とする中規模な地震が発生している。 防災意識は高めておく事は忘れずに!! 【ブログ内の検証】 ●2011年2月24日木曜日 ⇒筆者の太陽フレアの未来予言、是非検証を!! シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言:番外編⑥ ▮過去ブログ内予言の検証 http://a-gd.blogspot.com/2011/02/6_24.html ●2011年3月28日月曜日 緊急分析：東日本大震災から誘発される東海地区の地震➁ http://a-gd.blogspot.com/2011/03/blog-post_28.html ●2012年1月1日日曜日 世界と日本への未来予言 http://a-gd.blogspot.com/2012/01/blog-post.html ※関連記事:２０１２年人類滅亡説と太陽フレアの関係を否定　ＮＡＳＡ http://www.cnn.co.jp/m/fringe/30004591.html ※関連記事:地球温暖化の原因は太陽活動だった!? http://www.earthkeeperh3.com/environmental/ondanka_taiyou.html ※関連記事:太陽フレアが発生、今夜にも北海道で低緯度オーロラが-運が良ければ見られるかも http://slashdot.jp/submission/45460/M8.7 -太陽フレアが発生、今夜にも北海道で低緯度オーロラが-運が良ければ見られるかも

米国グローバルファウンドリーズ社による日本半導体FAB買収の動き？ 生産拡大戦略？ 日刊工業新聞の情報では、旧NECエレクトロニクス山形工場、東芝セミコンダクター大分工場。 ※関連記事：米ＧＦ、ルネサス・東芝の半導体主力工場の買収打診－生産能力拡大狙う http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0320120123aaai.html?news-t0123 【ブログ内の検証】 ●2012年1月19日木曜日 緊急分析:ルネサスエレクトロニクスのアセットライト戦略は自社FAB売却への布石 http://a-gd.blogspot.com/2012/01/fab_23.html "Facebook内の分析" 候補先は旧NECエレクトロニクス山形（任天堂向けEDRAM ASICの拠点）と東芝大分工場。 東芝が大分工場を売却するとは考えづらいが、マスコミは誌面で書き立ている。 日本半導体産業の敗北とという証である。 ファブライトは自社FABを持たず、空洞化。 今は米国は世界最大のFAB建設国。 米国はハイテク製造国に復権したのである。 これもMITIと日本の政治家が関心を示さなかった付けである。 日本人ハイテク雇用は失われ、ただ増税が待っている。 "Facebook内の分析" 米国グローバルファウンドリーズ社は、アラブの血。 意味のない拡大戦略。 委託ビジネス（顧客）が獲得が出来ていないのである。 半導体も世界のパワーバランスの構図と同じになりつつある。 ユダヤ資本（Intel社）、アラブ資本（GF社)、大中華・華僑資本（台湾TSMC社/中国SMIC社)。 世界半導体最終戦争の3極体制の幕開けである。 日本はまたも敗北となり、『ジャパン・パッシング』化しているだろう。 三流国、貧民国へまっしぐらの道である。 これも国家戦略なき日本と政治家の経営責任。 マスコミによって、完全に大衆迎合、お笑い文化を受け入れた日本国民への罰でありましょう。 全ては、このままだと日本人の雇用が無くなるという事に未来は繋がる。

ソニーは、ライフサイエンスを新規事業として創出しようとしている。 その流れで見れば自然だろう。 富士フィルム支援型ならば、内視鏡分野で独占禁止法がクリヤー出来ないはずである。 ※関連記事：ソニーを軸に最終調整！オリンパス業務提携先めぐる交渉で週内にも記者会見 http://diamond.jp/articles/-/15791

当社でもCESの現地報告の独自取材を情報公開するが、それより先にITmedia社がまとめWEB上に公開しているものをリンクしよう。 ※関連記事：CES 2012 http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/features/2012ces.html

矢野経済研究所の最新調査結果によるば、2011年世界パワー半導体市場は、3月頃より民生機器や欧州における太陽光発電向けの受注が鈍り始めていたが、新興国向けの需要が市場を牽引し、前年を上回るペースで増加基調が続き、8月下旬から中国向けの需要が減少しているが、通年で見ると前年比10.4％増の156億7000万ドルとなる見込んでいるとしている。 また中長期的には、中国市場におけるエコ・エアコンの省エネ基準の改定、欧州における洋上風力発電の進展、次世代自動車の普及拡大などが期待され、2017年世界パワー半導体の世界市場は261億2000万ドルに達すると報告されている。 ※関連記事：パワー半導体世界市場、2017年には261億ドルに拡大…矢野経済研究所 http://response.jp/article/2012/01/20/168672.html ※関連記事：パワー半導体の世界市場は13年から増加へ、17年には261億ドルまで拡大 http://eetimes.jp/ee/articles/1201/19/news045.html 【ブログ内の検証】 ●2011年12月7日水曜日 緊急分析：SiCウェハの大口径化で市場拡大を目指す日本半導体メーカー http://a-gd.blogspot.com/2011/12/sic.html

ルネサスエレクトロニクスがアセットライト戦略に動き、海外ファンドリーの生産移管比率を30%まで高める。 既に業界内では旧NECエレクトロニクスの先端FABである山形工場の売却の打診をしているが買い手がつかないという噂も出ている。 日本半導体メーカー各社のOUT FABの状況は次のようである。 ルネサスエレクトロニクスは28nmは先端品以降は、TSMC社とグローバルファウンドリーズ社に完全委託する方針をすでに公表している。 富士通セミコンダクターは40nmノメートル以降の先端品をTSMC社に委託生産し、東芝セミコンダクターもグローバルファウンドリーズ社とサムスン電子に最先端プロセスを依存する事になる。 ※関連記事:ルネサス、半導体前工程の外部委託比率を倍の３０％に引き上げ http://www.asahi.com/digital/nikkanko/NKK201201190006.html 【ブログ内の分析】 ●2011年4月1日金曜日 緊急分析：ルネサスエレクトロニクスが100日プロジェクトで下した経営判断ミス http://a-gd.blogspot.com/2011/04/100.html ●2011年7月29日金曜日 緊急分析：ルネサスエレクトロニクスの解体バルクセール開始 http://a-gd.blogspot.com/2011/07/blog-post_8617.html

筆者予測通り、米国コダック社が破綻した。 日本のデジタルカメラ業界は、特許の行方で戦々恐々かもしれない。 今後の経過を慎重に見て行く必要がある。 ※関連記事:米コダック、破産法第11条による事業再編を申請 http://sp.reuters.co.jp/article/TechnologyNews/idJPTYE80I02N20120119 ※関連記事:米コダックが経営破綻　破産法の適用申請 http://sankei.jp.msn.com/smp/economy/news/120119/fnc12011915300013-s.htm ※更新情報⇒米コダック、サムスンを特許侵害で提訴 http://japan.cnet.com/news/service/35013291/ コダック社問題としている特許5件は次の通りである。 1.米国特許第6292218号：「動画のプレビュー中に静止画の取得を開始する電子カメラ」 2.米国特許第7210161号：「ネットワーク設定ファイルを使用して電子カメラからサービスプロバイダーに画像を自動送信する方法」 3.米国特許第7742084号：「電子スチルカメラから画像を自動送信するためのネットワーク設定ファイル」 4.米国特許第7453605号：「デジタル画像を取得して電子メールアドレスに転送する方法」 5.米国特許第7936391号：「携帯電話ネットワークおよび無線LANネットワークを介し、宛先を選択して画像を送信する通信インターフェース搭載のデジタルカメラ」 【ブログ内の検証】 ●2012年1月14日土曜日 緊急分析:米国コダック社がデジタルカメラ特許で富士フィルムを提訴 http://a-gd.blogspot.com/2012/01/blog-post_14.html

"Facebook内の分析” 中国住宅バブル崩壊は地方から始まり、都市圏で不動産屋が倒産している。 住宅不況は中国の電子機器販売に影響を及ぼし、日本の電子部品・半導体出荷、最終的には日本経済と雇用にまで影響を及ぼす。 Facebook内でもこの事は警告して来たが、残念ながら日本企業はその備えが出来ていないようである。 ここで停滞するのではなく、次なる2014年の成長期の仕込み準備も出来ていない。 ただ、ただ呆れるばかりである。 これが韓国サムスン電子に敗退する要因の１つである。 台湾ハイテクメディアのDigiTimes社によれば、中国ローカルメーカSkyworth社は2011年12月の中国市場において、LCD-TVを前年同月比18％増、前月比165％増の110万7200台を販売した模様である。 LEDバックライト搭載のLCD-TVは77万2100台であった。 2012年の中国LCD市場は約4600万台と世界最大規模に成長するとの見方もあるが、住宅価格の値下がりやインフレなどの不確定要素もあり、微増に留まるとも見られている様である。 ※関連記事：中国住宅価格、４分の３の都市で下落　景気下押しも http://sumai.nikkei.co.jp/news/gyoukai/detail/MMSUn5000019012012/

"Facebook内の分析" 2012年LED市場低迷の状況を検証しよう。 LED製造で重要な装置はMOCVDである。 2年前、この市場はバブル化し、この市場に関連する半導体装置企業は売上高が上がった。 日本製造装置メーカーでは東京エレクトロンなどがその代表であろう。 台湾ハイテクメディアDigiTimes社、2012年のMOCVD装置市場は当初予測から半減、5000台の導入が見込まれていたが2500台程度になる模様。2010年以降、中国を中心にMOCVD装置の導入が積極的に進められてきた。 2011年は合計で1740億個のLEDが生産されたが、実際の需要は1290億個で、約35％の供給過剰状態にある。 主要アプリケーションであるTV用LEDバックライトでも、将来的に高出力LEDを用いて10～12個程度（サイドエッジ技術と導光板の技術進化）に抑えると見られ、これも需要の停滞に繋がっている。

"Facebook内の分析" ソニーの世界で最も強い技術はCIS（CMSイメージセンサ）。 遂に、8K2KCISを"F65"に投入。 F65は最高のマシンである。 2世代先を行くソニー。 これで良いのである。 技術のソニー、世界の誰もマネの出来ない超トガッタ技術をやる事がソニー再生の近道となる。 2012年1月17日ソニーは1月17日、超高解像大判8K CISを搭載したCineAltaカメラF65の販売を全世界で開始したと発表した。 同製品は2011年9月の製品発表以来、発売前に約400台を受注しているという。 既に、に多くの撮影監督などが機材の評価を行っており、少なくとも2つのハリウッドのメジャー映画スタジオがF65を映画製作に採用する予定である。 ハリウッドでソニー（OEMでパナビジョン）の牙城は切り崩せない。 普段ソニーには、あまりエールは贈らなが『頑張れ!!SONY』である。 このF65は4K2Kの映像世界となるが、次のリアル8K4Kの近未来世界の映像を早く観て見たい。

2012年1月12日、中国自動車工業協会が2011年中国自動車産業状況を発表した。 2011年の中国における自動車生産台数は、2010年比0.84％増の1841万8900台。 この内訳は、乗用車が1448万5300台、商用車が393万3600台。 そして、実販売台数は2010年比2.45％増の1850万5100台。 内訳は乗用車が1447万2400台、商用車が403万2700台。 販売台数を国家ブランド別に見ると、中国の独自ブランド車販売台数は、2010年同期比2.56％減の611万2200台に止まった。 海外ブランドで最も好調であったのは、富裕者層を中心にドイツ車ブランドであった。 米国・韓国ブランドも高い成長を達成した。 一方、2011年の業績が不調であったのは日本・フランス車（日産系）ブランドで、特に日本車は災害による供給不足の影響で販売台数が伸びず、中国での自動車市場シェアを落とす結果となった。 2011年の中国自動車輸出台数は、2010年同期比49.45％増の81万4300台となった。 中国生産の自動車は確実に増加しており、中国での開発・生産拠点としての重要性が更に増している。 新エネルギー自動車生産・販売状況は、次の通りである。 中国2011年における新エネルギー自動車生産台数は8368台であった。 内訳はEV車が5655台、ハイブリッドカーが2713台。 2011年の新エネルギー自動車販売台数は8159台となった。 内訳は、EV車が5579台、ハイブリッドカーが2580台になっている。 ※関連記事：中国2011年の自動車生産台数は1841万8900台：日本車は市場シェアを落とす http://www.chinapress.jp/consumption/28782/

"Facebook内の分析" 台湾ハイテクメディアDigiTimes社よれば、台湾LED関連メーカー全体の2011年12月の売上高が前月比12.0％減少し、前年同月比19.6％減の65億4000万台湾ドル（約176億円）になっているとしている。 この内訳は、半導体メーカーは前月比16.5％減、前年同月比で30.2％減の26億4000万台湾ドル（約71億円）、半導体パッケージ組立メーカーが前月比8.7％減、前年同月比10.3％減の39億台湾ドル（約105億円）となっている。

"Facebook内の分析" 中国バブル崩壊の予兆。 経済状況悪化によって中国人富豪の資産が大幅に縮小している。 ※関連記事：経済状況悪化によって中国人富豪の資産が大幅に縮小 http://www.chinapress.jp/media/28820/ 中国バブル崩壊の指標環境が確実に整いつつある。 台湾ハイテクメディアのDigiTimes社によれば、中国市場における2012年1月第1週のTV出荷台数が前年同期比20％減の190万台となったと報道している。 旧正月向けの需要が予想よりも強くないことから、2012年1月の出荷見通しを当初予測の580万台から550万～560万台に引き下げる動きが出ている。 2012年は、前年比8％増の3900万～4000万台となる見通しである。 "Facebook内の分析” 中国は、世界最大の巨大なネット社会を構築している。 中国は、ネット動画大国である。 中国ネット動画視聴者3億2500万人に達している。 デジタル・ネィティブ世代の"ウェイボー"である。 この世代も従来TV視聴でなく、ネットで好きなコンテンツを閲覧する新人類である。 単なる受像機は売れない時代になった事をTVメーカーは理解し、スマートTVにシフトしなければならない。 ※関連記事：ＣＮＮＩＣ：中国ネット動画視聴者3億2500万人に達する http://www.chinapress.jp/finance/28816/

米国テスラ社の主要メンバーが退職した。 この真相は？ "Facebook内の分析" 米国EV車テスラ車の主要メンバー退職、内乱か？ テスラ社の発表によれば、VP兼チーフエンジニアのピーター・ローリンソン氏が英国で発生した個人的事情により退職する。 また、車体とシャシーの開発を統括していたニック・サンプソン氏も今月に入り退職したとしている。 テスラ社の株価下落。 EV車で提携先のトヨタ自動車への影響は？ 自社の新車投入の影響は？ ※関連記事：米テスラ、相次ぐ主要メンバーの退職で株価急落 http://www.cnn.co.jp/business/30005287.html

2012年1月17日韓国サムスン・グループは、2012年設備投資とR&Dなどの投資総額を過去最大となる47兆８千億ウォン（約３兆２千億円）の計画を発表した。 2011年実績比では、プラス12％。 最先端半導体向け（中国と米国の新工場）に継続投資を継続するほか、同社が注力する薄型テレビのパネル部品に採用する有機ELパネルへの投資を増額する。 ※関連記事：韓国サムスン電子、海外で97年以来の起債計画－半導体増産に伴い http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LXVJKJ1A1I4H01.html

Facebook内で米国コダック社の分析をしていたがデジタルカメラ分野で危惧していた事が現実になった。 ※関連記事:富士フイルムを提訴　デジカメ特許侵害と米コダック http://www.sankeibiz.jp/smp/macro/news/120114/mcb1201141444024-s.htm

iPad3の本格生産に来月から入るようである。 2012年のハイテク業界はダークサイドの時期だがこの話題は多少明るい。 次世代機はLTE対応機も投入されNTTドコモには良いビジネス環境となるだろう。 ※関連記事:米アップル：「ｉＰａｄ３」生産を今月本格化、ＬＴＥ対応も－関係者 http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LXR9AR6K50ZX01.html ※関連記事(ベンダーリスト⇒日本企業) Apple iPhone，iPadを支える日本企業 http://www.matinoakari.net/news/ot/item_77506.html ※関連記事：「iPad 3」、発売は3月か--LTEに対応の可能性 http://japan.cnet.com/news/service/35013097/ ※重要情報：Supplier Responsbility at Apple http://www.apple.com/supplierresponsibility/ ※重要情報：Apple Suppliers 2011 http://images.apple.com/supplierresponsibility/pdf/Apple_Supplier_List_2011.pdf 【Apple社の日本企業ベンダーリスト】 旭化成，大真空，エルピーダメモリ，フォスター電機，フジクラ，イビデン，航空電子，メイコー，ミツミ電機，村田製作所，日本メクトロン，ＮＥＣ，オプトレックス，パナソニック，ルネサス エレクトロニクス，ローム，ルビコン，サンヨー，セイコーエプソン，セイコーグループ，シャープ，シマノ，スミダコーポレーション，住友電気工業，ソニー，太陽誘電，ＴＤＫ，東芝，東芝モバイルディスプレイ，東陽理化学研究所，銭屋アルミニウム製作所 【日韓合弁企業】 日立LGデータストレージ

"Facebook内の分析" 米国⇒日本⇒韓国⇒中国。過去のハイテクのコピー文化の流れ。 これは、逆シルクロードとも言えよう。韓国は、中国の射程内に収めりつつある。 日本は中国と組み、新たな韓国防衛のハイテク万里の長城を築くべきであり、その道しか持続的成長は勝ち取り得ない。 ※関連記事：“コピー”水準だった中国ＩＴがサムスン・ＬＧを猛追（１） http://japanese.joins.com/article/340/147340.html?servcode=300§code=330 ※関連記事：コピー”水準だった中国ＩＴがサムスン・ＬＧを猛追（２） http://japanese.joins.com/article/341/147341.html?servcode=300&sectcode=330      

"Facebook内の分析" 次世代iPhoneとiPadのグラフィック性能が現行の20倍に向上するというニュースソースが出ている。英国Imagination Technologies社がPowerVR Series6を発表した。 ※関連記事：次世代「iPhone」と「iPad」、グラフィック性能が現行の20倍に？ http://japan.cnet.com/news/service/35013060/ ※関連記事：PowerVR Series 6 mobile GPUs announced: five times more efficient, 20 times more powerful http://www.theverge.com/2012/1/10/2696934/powervr-series-6-mobile-gpu-announcement-ces-2012

本日、ハイテク産業界の未来予測のブログアクセスが150,000超えました。 毎日、世界各国からの読者の皆さんのアクセス深く感謝致します。 Facebook内の『友人』1400名近いの方々とリアルタイムでの深い会話を毎日"無償”でご相談に対応しております。 今後共、読者の皆様の熱いご支援"宜しくお願いします。 チーフアーキテクト　 豊崎禎久

"Facebook内の分析" 太陽電池市場はドイツ⇒中国へシフトする。 超デフレ世界の太陽電池（日本メーカー参入障壁）市場となろう。 日本メーカーに漁夫の利はなし。 台湾ハイテクメディアのDigiTimes社によれば、、中国の太陽電池市場はドイツを超える規模に成長する。 中国政府の第12回5か年計画による強力な支援を受け、2012年の導入規模は5GWに達する見込みである。 この計画は、中国の限られた太陽電池メーカーしか恩恵を受けられないとしている。

いよいよ中国経済指標が鈍化を始めている。 世界一の市場となった中国自動車販売が鈍化した。 ※関連記事:中国：昨年の自動車販売、2.5％増に急ブレーキ－米国の伸び下回る(2) http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LXO99D6JTSE801.html

"Facebook内の分析" 未来はワイヤレス環境の普及と周波数帯域の混信、そして電磁波による人体の影響が表面化するだろう。 その代替えの高速通信はテラバイトオーダーでの大容量の可視光通信であると私は考えている。今回、CESでカシオは玩具程度の可視光通信のデモを行っているがこれは未来への入り口にしか過ぎない。 『安全・安心かつ超高速通信は可視光通信の時代が必ず来るだろう』 ※関連記事：カシオ、スマートフォンを使った可視光通信システムをCESに参考出品 http://japan.cnet.com/sp/ces2012/35012914/

"Facebook内の分析” 米国TI社、DLP Picoはコンパクト型デジタルカメラにも採用され、今後はスマフォ、タブレット、ウルトラノートブックにも搭載されて行く予定である。 デジタルカメラ搭載型の輝度は20lm。 DLP Picoチップセットの累計出荷数が200万セットを突破したと発表した。 DLP Picoは、HDビデオの再生から携帯機器のコンテンツ共有などに用いられ、グローバル市場様々な製品に採用され、搭載されている。 今後、輝度500 lm以下の超小型プロジェクタ市場は2倍以上で成長していくとTI社では見ている。

CESの情報がWEBでも公開され始めている。 昨年、筆者がハイテク産業界の未来予測でも取り上げた様に『4K2K時代の到来』である。 ※関連記事：＜CES＞パナソニック、55型の液晶“Smart VIERA”など披露 － 20型の4K IPS液晶も出展 http://www.phileweb.com/news/d-av/201201/10/30070.html

筆者がFacebook内で分析し警鐘している事が現実に近づいて来ている。 今回はこの事検証しょう。 "Facebook内の分析" イランがホルムズ海峡封鎖すれば米国は軍事作戦を展開、米国統合参謀本部議長明言。 ノーベル平和賞のオバマ大統領への先渡しは効果なし。 米国と英国が判断ミスしてはいけないのはイラクと違い本当に核と中長距離ミサイルを保有している事と過激なイスラム教徒が存在する事である。 軍事と経済のパワーバランスは、中国に移るがユダヤ圏(影の支配者)は英国と米国が代理人である事は変わらない。 米国第七艦隊がホルムズ海峡に配置になった時アジアは空白地帯となり北朝鮮と中国、ロシアの北方の動きは活発化しその為にには日本は有事対応策の憲法議論をしておかねばならない。 ドル安基調の続く米国は、『有事のドル』という事で逆振れ効果も期待出来る。 ※関連記事:米国の国防戦略変化の本音の部分・・・ http://blog.kajika.net/?eid=999907 【過去のブログの検証】 ●2011年5月21日土曜日 緊急分析：米国により第三次世界大戦への『パンドラ扉』が開かれた http://a-gd.blogspot.com/2011/05/blog-post_21.html

筆者がこのブログで分析し公開していた米国穀物メジャーであるユダヤ資本の本性が出てきた。 米国モンサント社はTPPを利用し遺伝子組み替えの種子を日本に開放を迫る。 家畜飼料で遺伝子組み替えの穀物は日本国内に導入されているのか？ モンサント社と日本の住友化学は提携の関係にある。 経団連会長の米倉会長(住友化学)のTPP推進理由は？ 米国代理人ロビーリストなのか？ ※重要記事:ウィキリークス＠TPP　アメリカはモンサント社の遺伝子組み換え作物を受け入れない国に対して「貿易戦争」を始めるつもりだ http://seetell.jp/24471 ※重要記事:不妊、幼児死亡率に関連づけられたGM大豆 http://satehate.exblog.jp/15785590/ 【過去のブログの検証】 ●2011年5月11日水曜日 緊急分析：気象変動で食糧危機が迫る、人類を救うのは『ハイテク技術』 http://a-gd.blogspot.com/2011/05/blog-post_11.html

筆者は過去何度も日本太陽電池メーカーに警鐘をし、このアーキテクトのブログ内でも分析テーマとして取り上げて来た。 2012年は本格的な太陽電池メーカー淘汰の時代となる。 ※関連記事:太陽電池業界は淘汰が本格化　中国勢が増産、欧州で需要減 http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C9381959FE0E5E2E7938DE2E6E2E3E0E2E3E09494E0E2E2E2;at=DGXZZO0195570008122009000000

インド政府が開発普及推進するタブレットのアーカッシュは2週間で140万台の販売と好調である。 ※関連記事:世界最安タブレットに注文殺到、2週間で140万台 インド http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2848558/8250196 ※関連記事:インド政府、超廉価タブレット「Aakash」生産で台湾系受託メーカーの進出誘致 http://www.emsodm.com/html/2012/01/05/1325733556833.html

台湾メディアが配信した東芝セミコンダクターとエルピーダメモリ統合の噂は？ 東芝セミコンダクター側は否定。 エルピーダメモリ側は沈黙。 さて、真相は？ Facebook内に分析を公開している。 閲覧するにはToyosaki Yoshihisaにリクエストして頂き必要があります。 今、1400名の『友人達』とリアルタイムな分析を提供しています。 ※関連記事:東芝、エルピーダと合併の可能性との報道を否定 http://sp.reuters.co.jp/article/TechnologyNews/idJPTYE80301O20120104 ※関連記事:エルピーダを今の経営のまま支援するのは難しい＝東芝社長 http://sp.reuters.co.jp/article/TechnologyNews/idJPTYE80403T20120105 ※関連記事:エルピーダ売り先行、400億円規模の資金支援要請との報道 http://sp.reuters.co.jp/article/TechnologyNews/idJPTYE80400420120105 ※関連記事:エルピーダ、１２００億円　返済期限迫る http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/enterprises/manda/20120105-OYT8T00297.htm 【過去のブログ検証⇒東芝セミコンダクターとサムスン電子のNANDFlashメモリ戦力分析】 ●2011年12月20日火曜日 緊急分析：米国Apple社が買収交渉を進めるイスラエルSSD企業 http://a-gd.blogspot.com/2011/12/blog-post_20.html

韓国は、日本より遙かに戦略かつ野心的な未来を描いている。 韓国政府は、サムスン電子が中国で20nmノード対応のフラッシュメモリチップ工場を建設する計画を認可した。 この工場建設の総工費は、およそ40億米ドルとみられている。 日本のライバル会社である東芝セミコンダクターは、さてどうする？ ※関連記事：韓国がサムスンの中国半導体工場建設を認可、総工費約3000億円 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE80300G20120104 "Facebook内の分析" サムスン電子の最先端NANDFlashメモリの中国チップ工場は、北京に建設される可能性が高まる。 ※更新情報⇒サムスン中国チップ工場は、北京に建設される可能性が高まる。 http://www.chinapress.jp/mobile/28810/ 【過去のブログ検証】 ●2011年12月7日水曜日 緊急分析：サムスン電子のNAND主力工場投資を中国に進出 http://a-gd.blogspot.com/2011/12/nand.html 　

既存のディーゼルエンジンの出す排気ガスに含まれる炭素のナノ粒子が心臓発作を誘発させるという報道番組を見た。 日本国内だけでなく、中国の大気汚染含まれ有害物質と炭素ナノ粒子の健康被害の影響が出てくるかもしれない。 人体へのナノ粒子（ナノテクノロジー）の影響は　、未知数である。

新年第一弾のハイテク機器の分析は『タブレット＆電子書籍端末』である。 2011年12月の販売台数で米国Amazon社の電子書籍端末のKindleが400万台販売されたと発表。 ※関連記事:米アマゾンの「キンドル」、12月販売台数は400万台突破 http://sp.reuters.co.jp/article/TechnologyNews/idJPTYE7BT01I20111230

世界▮ 謹賀新年 2012年『阿吽』の幕があけた。 2012年は世界が混乱期(主要国家の主導者が交代)に入る年である。 この混乱期は、既存秩序から新秩序を模索する2014年まで続く事になる。 そして、日本やその他地域にも大型の火山の爆発・風水害(竜巻、台風、水害)大寒波と再震が来るであろう。 日本のエネルギー不足は慢性化し2015年までは完全に解消しない。 リスク要因は、イランの長距離ミサイル配備とホルムズ海峡封鎖により日本の石油安定供給ラインが絶たれそうな状況が続き原油価格が上昇して日本経済を圧迫する。 中国はインフレ抑制から経済成長政策へ方向転換し、インフラ整備を集中的に行い経済成長率を維持しょうとするが経済の踊り場で、中国バブル経済は調整局面としては一時的に弾ける事になるだろう。 中国人民元は変動性を容認する事になる。 中国は10年ぶりの共産党国家主導体制の変更が行われる。 中国国家のリスクは"ウェイボー"のネット世論(書き込みが転載で民意を政府が統制出来ない)が国家基盤を揺るがしかねないである。 東アジアの成長はインドネシアで、消費拡大させ経済を発展させる中間層の拡大である。 これはインドネシア政府の中間層育成の成果である。 日本に特化した事象としては、東アジア(尖閣諸島)と朝鮮半島、北方領土問題の外交上の火種となる。 進化した新型インフルエンザ(ウィルス)が今世紀2度目のパンデミックを引き起こす環境が整う事になる。 人類は2012~2015年（試練の年）に大きな選択を迫られる事になだろう。 スーパーリセッションは2013年まで続き、世界経済の再浮上は2014年となると筆者は見ている。 今年は、読者の皆さんのサバイバルの為に、日本・アジアと世界への警鐘を分けて予言しましょう。 【日本】 辰年の2012年、3.11東日本震災復興需要が一時的には出てくるが日本に再震が起こり復興需要が継続せず、原発事故への再発対策(非難地域は現状維持、除染活動は進まない)に追われる事になる。 5年以内に関東～東北地方で放射線障害(白血病や甲状腺ガンなど)の患者が急増する。 年内に衆議院解散総選挙があり、財務省が主導する消費税推進に対して、日本に政界再編の波が起こり野田内閣は倒れる。 日本国民の民意は自民党へ逆...