アーキテクトのブログ

"Facebook内の分析" 米国ホワイトハウスは、サイバーアタックに関する警戒を高め、自国と国内企業を守る法律を強化する。 流石に、テクノロジーの未来と戦略を理解している米国の早い動きである。 近未来はテクノロジーを知らずして、国家経営も戦争（基本回避すべき事）も出来ない。 最終判断する政治家もテクノロジーのブレーン、軍師をつけないと判断を誤り、国を滅び事になる。 テクノロジーでビジネスを稼ぐ出し、テクノロジーに翻弄される人間と国家。 筆者の未来予測からは誰も回避できない。 米国は、適切にその対応を進めている。 結論は、サイバーアタックは「宣戦布告とみなす」となろう。これが近代戦の末路となる。 ※関連記事：米政府が企業秘密の積極的保護を表明、中国など念頭か http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE91K01220130221

米国の軍事システムと軍人の評価システムは大きく変更される。 ハイテク機器を使いこなせる軍人が評価される制度。 それは、ハイテク無人機を遠隔で操作するオペレーターである。韓国も無人機投入が決定されている。 日本は潜在的にゲームのプロとしての若者が優秀なオペレーターがいる。 しかし、彼らはオタクとして評価されない。 今後は、ハイテク戦争、サイバー戦争が主たる前哨戦になる以上、オタクを最大限活用し、評価するこ事は引きこもりやニート対策となるだろう。　 米国は未来予測とテクノロジーを連動させた国家戦略で次世代戦の準備を進めている。自国民の兵士の失う事がないのが無人機よる攻撃。 但し、日本には自国のGPS衛星を保有していないので、自国システムを組み上げる事は出来ないが...。 米国のテクノロジーは「ミリタリー」の要求が創り出し、デスバレーに落ちているテクノロジーを商用化への道を作るのである。　 日本のハイテクベンチャーが育成出来ないのは、このデスバレーから這い上がる市場を創り出す（国が強制的）システムがないからである。　 ※関連記事：米国防長官「戦争の方法に変化」、無人機操縦士などに新勲章 http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPTYE91D03520130214

いつも『ハイテク産業界の未来予測～アーキテクトのブログ～』をご覧頂き有り難うございます。 本日、ブログアクセスが300,059を超えました‼ これも読者の皆さまの熱いご支援のお陰です。 本年も引き続き熱いご支援宜しくお願いします。 尚、「緊急性のある重要な分析は全てFacebook」側にリアルタイムに公開しています。 ご興味がある方は、"Toyosaki Yoshihisa"までリクエストをお願いします。 チーフアーキテクト 豊崎　禎久

日産、マスコミ、政府が言う「EV」は環境適合車、エコカーというのは本当だろうか？ 日本の場合、EVは原発というエネルギー源を前提の仕組み作り。EVはクリーテック？ 確かにCO2は出しませんが、3.11福島第一原発事故（日本は地震大国）が発生し、この5-10年以内に健康被害も出てくるでしょう。 EV搭載のリチウムイオン二次電池の原材料リチウム採掘の為、地球環境を破壊し、水源汚染。 採掘者による原住民の追い出し（リチウムは国際紛争地域が資源国）、最悪土地だけでなく命も奪われている。 EV推進国インドの実情は？　 EV用電力を創る為に、石炭による火力発電強化で大気汚染。現在の中国の大気汚染PM2.5問題が発生し、地球の気象変動化を加速している。　 EVはエコ？　これはまやかしにしかすぎません。　テクノロジーを過信するものはテクノロジーにより滅ぼされる運命となる。　 そして、テクノロジーには善と悪の側面があり、利益を得たという我欲に捕りつかれると心もダークサイドに落ちる。　 このインドのEV社会の盾の現実（火力発電）＝日本のEV推進（原発）という矛盾を生み出している。 ※関連記事：電気自動車充電のCO2排出量、インドは世界最悪の水準 http://indonews.jp/2013/02/co2-20.html

2012年世界半導体市場予測(成長率）の答え合わせをそろそろ行いましょうか？ 昨日、米国半導体工業会(SIA)が2012年世界半導体市場規模を発表を行った。 筆者の世界半導体予測は、クライアントとFacebookにユーザーには全て、情報開示している。 この程度の半導体市場予測で、費用を頂こうないと思ってはない。 "Facebook内の分析" ‎2012.4月時点（豊崎分析）世界半導体市場予測＋成長率。 筆者アナリストの仕事では、年1回しか各分野の市場予測はしない。 アナリストたるもの自身の読みを後で、上方・下方修正するなど見苦しい。 SIA、2012年世界半導体成長率はマイナス2.7%。（添付グラフ）私の世界半導体成長率は昨年の12012年4月予測で"マイナス2.5%"。 ほぼ近似値であった。 昨年の同時期の業界団体と調査会社全て"プラス成長で、2012年が過去最大の売上になると発表した"。 世界のアナリストでこの時点での「マイナス2.5%」成長率は私一人であった。 さて、業界の皆様、どうですか？ 未来を正しく読み当てる精度も戦略マーケティングに求められるもの。 ※関連記事：2012年の世界半導体売上高、前年比2.7％減の2916億ドル＝米国半導体工業会 http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPTK832422520130204

筆者のインタビューがワシントンポストに引用されています。 eb. 2 (Bloomberg) -- Sharp Corp. said its operating loss from manufacturing solar cells narrowed in the third quarter as sales in Japan increased following the introduction of a government subsidy for the technology. The loss of 1.9 billion yen ($21 million) for the three months through Dec. 31 compared with a shortfall of 5.3 billion yen in the fiscal second quarter and 6.2 billion yen during the third quarter of 2011. Japan in July started a feed-in tariff guaranteeing above market prices for solar power. Sharp, which started in the solar business in 1959 and remains its oldest major manufacturer, relies on Japan for 80 percent of its sales in the business. It’s trimming operations in the U.S. and Europe because of the losses in the face of competition from bigger Chinese panel makers. “In a fight against Chinese makers, Sharp is not cost competitive,” Yoshihisa Toyosaki, an analyst at Architect Grand Design, an electronics research and consulting c...

"Facebook内の分析" 米国アップル社のビジネスモデル崩壊を加速する米国アマゾン社、そして米国グーグル社。 米国2強が米国アップル社をタブレットを攻撃する。 新興2社の利益なきタブレット販売の裏には、「パーソナルクラウドの仕掛け」がある。 これで筆者の分析の意味がご理解頂けるだろうか？ 日本メーカーなど世界で見ればゴミ。 未来予測では、米国　VS　中華Pad（私の定義）の戦いになる。 日本政府がデフレ脱却と言えどもハイテク世界はデフレ戦争、現実を直視すべきである。 ※関連記事：Googleタブレット「Nexus 10」の国内販売開始　3万6800円から http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1302/05/news055.html

既に、Facebbok側に、日本のEV戦略のミスを多くの政治家の方々に、警鐘している。 METIの日本EV戦略は間違っている。中国は強制的にでもEV国家すべきだが米国はシェールガスでEVを捨て去る戦略に出てくる。 米国国家戦略で創出された米国A123社の中国企業（国営企業）売却決定は、これを決定付けるものである。 米国政府の国策企業売却決定は米国がEVを主力戦略におかず、EVインフラ整備をしないというメッセージがA123社である。 日本の自動車メーカーは、より地域マーケティングのリサーチとインテリジェンス能力が問われる事になる。 国家戦略の失敗はグローバルでの日本企業のポジションを悪くする。 ※関連記事：中国企業の米国電池ベンチャー買収を米当局が承認、1年におよぶ迷走は決着へ http://eetimes.jp/ee/articles/1301/30/news099.html "Facebook内の分析" この米国リチウムイオン電池国策企業ABCA123システムズ社の中国企業（国営企業）買収を承認した意味は何を意味するのか？ 米国国家はリチウムイオン電池を主軸にはせず、シェールガスを軸にする。故にEV車普及促進はしないという事であると筆者は分析している。 この背景にはリチウムイオン電池の希少材料は、中国やボリビアなど社会情勢問題や国際紛争地域に原材料があり、米国のエネルギー戦略上、首根っこを押さえられたくないという事が容易に読み取れる。 筆者の主張してきた日本のリチウムイオン電池戦略はEV軸に大きなミスを犯し、これから日本企業は統合再編に向かう。 未来予測を出来ない企業の悲しさである。

ブルームバーグ社へのシャープ決算関連の筆者のコメントです。 （～引用抜粋～） エース経済研究所の安田秀樹アナリストは昨年10－12月期を「何とか黒字にした印象」とコメント。 「テレビと携帯電話は好調だったが、液晶に足を引っ張られた」と分析し、26億円の黒字は「ほとんどゼロと変わらない」と評した。 アーキテクトグランドデザインの豊崎禎久アナリストも、黒字転換は「固定費削減が中心という印象」と指摘した。 ※関連記事：シャープ：10－12月で営業黒字26億円に－通期赤字は不変 http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MHIZ2D6KLVS401.html

筆者の米国ブルーバーグ社海外版にシャープの太陽電池に関するインタビュー記事が引用されています。 （～記事抜粋～） “In a fight against Chinese makers, Sharp is not cost competitive,” Yoshihisa Toyosaki, an analyst at Architect Grand Design, an electronics research and consulting company in Tokyo, said by phone yesterday. “Even though the company’s shipments are increasing, unit prices are falling.” That, he said, means that volume increase doesn’t boost profit because panels are cheaper. ※関連記事:Sharp Solar Losses Narrow as Panel Sales Rise in Japan http://www.bloomberg.com/news/2013-02-01/sharp-reports-1-9-billion-yen-operating-loss-in-solar-business.html

CHAMPAGNE BARONS DE ROTHSCHILD、Fredreic Mairesse氏（正式な英語表記のタイトルは、Managing Directorである）と筆者。 「世界の未来に乾杯!!　世界は誰のもの？」

2013年2月3日（日）午前2時オンエアのＮＨＫＢＳ１の英語ニュース"Asia Biz Forecast"に、筆者が出演致しました。 http://www3.nhk.or.jp/nhkworld/english/tv/asiabiz/index.html 日本の家電業界、決算についての評価、 今後の見通しなどについて、福島優子キャスターとの対話形式のインタビューです。 尚、再放送は、NHK　Worldにて、本日2月4日（月）午後11時10分より放送予定との事です。 （要テレビ番組欄でご確認下さい)

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