アーキテクトのブログ

▮ 目覚めよ「日本人！」決起せよ！若人！！ NHK大河ドラマ竜馬伝も最終回が近いづいてきている。 今の日本国の姿があるのは、誰が貢献したものか？ いろんな見方もあるが坂本竜馬は、その１人であることは間違いないだろう。 下記は、船中八策の原文である。 船中八策のは幕末維新期に、坂本竜馬が没年（大政奉還の数カ月前）に起草した新国家体制の基本方針であり、近代日本の国家形成の原点である。 関連記事：『新政府綱領八策』の原文 より、 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%88%B9%E4%B8%AD%E5%85%AB%E7%AD%96 一、天下ノ政権ヲ朝廷ニ奉還セシメ、政令宜シク朝廷ヨリ出ヅベキ事。 一、上下議政局ヲ設ケ、議員ヲ置キテ万機ヲ参賛セシメ、万機宜シク公議ニ決スベキ事。 一、有材ノ公卿諸侯及ビ天下ノ人材ヲ顧問ニ備ヘ官爵ヲ賜ヒ、宜シク従来有名無実ノ官ヲ除クベキ事。 一、外国ノ交際広ク公議ヲ採リ、新ニ至当ノ規約ヲ立ツベキ事。 一、古来ノ律令を折衷シ、新ニ無窮ノ大典ヲ撰定スベキ事。 一、海軍宜ク拡張スベキ事。 一、御親兵ヲ置キ、帝都ヲ守衛セシムベキ事。 一、金銀物貨宜シク外国ト平均ノ法ヲ設クベキ事。 以上八策ハ方今天下ノ形勢ヲ察シ、之ヲ宇内万国ニ徴スルニ、之ヲ捨テ他ニ済時ノ急務アルナシ。苟モ此数策ヲ断行セバ、皇運ヲ挽回シ、国勢ヲ拡張シ、万国ト並行スルモ、亦敢テ難シトセズ。伏テ願クハ公明正大ノ道理ニ基キ、一大英断ヲ以テ天下ト更始一新セン。 【解釈と 筆者コメント 】 公議政体論のもと、 1.憲法制定 ⇒※新日本社会向けた未来憲法のへ改定 2.上下両院の設置による議会政治 ⇒※過去の貴族議員制（現代では、一定の教育水準、年齢制限など）＋良識の府たる参議院を構築するのであれば渡来人は排除すべき（日本の国益に著し損出させている） 3.不平等条約の改定 ⇒※日米通商条約、日本米半導体協定、日米地位協定、TPP など 4.海軍力の増強 ⇒※日本国憲法第９条を盾に、軍事国家と認めぬ日本は、中国（レアアース・レアメタル、尖閣列島、元レート、日中首脳会談キャンセルなど）、米国（在米軍、プラザ合意、円高容認など）、ロシア（北方領土）、北朝鮮（拉致、核問題）の脅威から抜け出すことは出来ない。 5....

▮半導体専門のマスコミ発言は、業界に責任を持って欲しい このブログでも指摘し、検証を続けているが、９月の答え合わせをしたいと思う。 下記（赤文字） は、半導体専門媒体発行する業界で、著名なI氏のブログである。 この大パニックの恐れは、間逆で「半導体産業が再リセッション突入」ということであれば、正解であったが、 大好況で製造装置が足りなくなり、そして『大パニック』になるというものである 。 【検証➀：2010年下期は再リセッションにより製造装置・半導体業界は大パニックにならず】 関連記事：サムスン電子の業績が頭打ちに、今後は半導体などの減速が圧迫 http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPJAPAN-17906920101029 この予測は、ノストラダムスの大予言の1999年の恐怖の大王の予言級であった。 さて、結果は？ 関連記事：ノストラダムスの大予言 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8E%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%80%E3%83%A0%E3%82%B9%E3%81%AE%E5%A4%A7%E4%BA%88%E8%A8%80 読者の皆さんは、ご自身の判断で、どの情報や分析を信じるか？ 一番良いのはご自身で、未来を見通す力を身につける事である。 筆者は、オピニオンリーダーで責任ある立場で、マスコミとしてI氏発言は、業界に大きな影響を与えるということである。 この予測は、Ｉ氏が導き出したものではないだろうが・・・。 日本半導体産業界には、正しいメッセージを伝えて欲しい。 ※ブログ記事：半導体産業は9月にも大パニックの恐れ～製造装置が全く足りないという懸念 https://www.semiconportal.com/archive/blog/insiders/izumiya/100304-investment.html 【上記↑の記事を検証➁】 国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）が10月21日発表した 9月の北米半導体製造装置メーカーのＢＢレシオ（出荷額に対する受注額の割合）は1.03となり、8月の1.17から低下した。 受注額は16億2000万ドルと前月比11％減。2カ月連続で...

▮ハイテク産業界のAGDWEB会員のユーザ心理から「不安」を読み解く 筆者の仕事と低炭素化社会実現に向けてのロビー活動が忙しく、ハイテク産業の未来予測のブログをなかなか更新出来なくてご心配掛けております。 AGD社WEBサイト会員の最大に関心毎は、再景気後退と新ビジネス、中国政治そして、日本の円高に苦しむ経済・産業政策である。 日本エレクトロニクス・半導体企業の思惑通りの3Dビジネスは拡大しない。 その理由は、健康被害と係争リスクが起こり得るからである。 3Dのビジネスにブームとして相乗りするのはいいが、それは同時に「撤退戦略」を組みん込んで事業化しなければならない。 【検証】 関連記事：３Ｄテレビ出荷、半年で１３万台　国内シェア1.3% http://www.asahi.com/business/update/1027/TKY201010270483.html 記事内容： 日本国内で３Ｄテレビが発売された４月から、９月までの出荷台数は１３万１千台で、薄型テレビ全体に占める割合は１．３４％だった 。 電機メーカーの業界団体「電子情報技術産業協会」が初めて調べ、２７日に公表した。協会は「出て間もないので、これからの拡大を期待する状況」（広報）と話している。 パナソニック、シャープ、ソニー、東芝の大手４社分を集計した。３Ｄテレビは今のところ大型画面のものしか販売されていない。このため、大型の３７インチ以上に限ると、３Ｄは４．１２％を占めた。 一方、６～９月の３Ｄパソコンの国内出荷台数は、パソコン全体の０．５２％に当たる１万８千台だった。 2010年10月末コラボレーション・スペース閲覧テーマ・ランキング 1景気回復から再失速へ 2スマートＴＶの到来 3.エルピーダ坂本社長が関心を抱くファンドリーと再編プラン 4. 3Dコンテンツ＆テレビの実用化に向けて 5.ルネサステクノロジ＋NECエレクトロニクス統合の未来は？ 6.ヘルスケア産業こそが成長分野 7.米中経済摩擦勃発「日本のポジショニングは？」 8.日本半導体市場産業を守れ：レアアースを国家備蓄せよ！ 9.2009－2010年ＰＣ市場予測 10 .中国の国家戦略 11.迫りくる食糧危機、救うのはハイテク技術 12.半導体V字回復 13...