アーキテクトのブログ

▮ 日本国崩壊のエピローグ 昨日は、久々に神奈川県庁を訪問し、ハイテク産業政策、未来の日本国家財源、グローバル環境での日本国の交渉力向上などお話をさせて頂いた。 今日のブログに関係することだが、日本国は新たな戦略とこの戦略に適合した人材を配置した組織構築をしない限り、この国は急速に衰退するだろう。 筆者はアーキテクトGD社のコラボレーション・スペース内でもこのブログでも、日本国衰退とハイテク産業崩壊シナリオを公開し、警鐘している。 全て、課題を先送りにしてきた団塊世代の国家経営・企業経営のツケと膿を吐き出す時期となり、その時間は2013年である。 日本国は破綻に向かって、カウントダウンに入った。 jsgiWEBサイト内テーマ 閲覧したい方は、↓にログインして、無償会員登録をして下さい。 http://jsgi.jp/cwin/rgfree.php ●Ｗ・ペセック 氏の分析（日本崩壊のシナリオ） ●10年後に「米国」は無くなる ● 日本の国家システムを破壊する民主党（日本国心肺停止は？） ●中国バブル崩壊の兆し ●メモリ価格上昇シナリオの検証（北朝鮮38度線南下） ●米中経済摩擦勃発「日本のポジショニングは？」 ●日本国の救世主になるはずだった「中川昭一怪死（暗殺）の真相？」 ●日本企業の実像はユダヤ支配 ●さらば、半導体・液晶の日本市場よ！ ●巨大地震が日本を襲う ●原子炉放射の汚染で日本経済が破綻加速する ●放射能汚染で、水・食糧が調達出来なる日 ●迫りくる食糧危機、 救うのはハイテク技術 ハイテク産業界の未来予測 2011年1月21日金曜日 シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言⑧ 『この日本国には、後5年の猶予しかないことも予言しておきましょう。』 昨日、スタンダード＆プアーズ・レーティングズ・サービシズ(S&P)社が日本の格付けを落し、ムーディズ社が米国も格付け見通しを警鐘しており、この影響で円が下落を始めている。 IMFもまた日米政府に、財政健全化の厳しい要求をしてきた。 ※関連記事：【外為市況】円下落、S&Pの日本国債格下げ受け（1月27日） http://jp.wsj.com/Finance-Markets/Foreign-Currency-Markets/node_...

▮Google社が『コンテンツを制する者が世界を支配する』を実データで検証する 筆者が、2007年日経BP社の寄稿記事で「半導体業界の変調，その本質を読む⇒Google社が世界を支配する」という論文を発表した。 （日経マイクロデバイス誌2007年2月号の論文「半導体業界の変調，その本質を読む」pp．39-45） ※関連記事：半導体業界の変調，その本質を読む http://techon.nikkeibp.co.jp/article/HONSHI/20070129/127039/ ※関連記事：「世界で勝つ」秘訣はあるのか http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20070205/127360/ そして（2011年時点）、この論文内での評価分析が正しかったことが証明され始めている。 下記の記事と添付データは、Google ChromeOSの占有率の状況を対比比較したものである。 このブログの”ハイテク産業界の未来予測”のユーザーアクセスの実件数を分析しているものだが、確実にパーセンテージ(今日現在4%)は上昇して来ている。 ※関連記事：Google Chromeがシェア10％間近--2010年のブラウザ動向を振り返る（シェアデータ） http://japan.cnet.com/news/service/20424597/2/ ※関連記事：モジラ、ファイアーフォックスに追跡拒否機能搭載へ http://jp.wsj.com/IT/node_175419 ｊsgiのWEBサイトでは、、Google社戦略と未来がどうなるかを詳細に分析している。 そのテーマは、 ●Googleが世界を飲み込む ●インテルとマイクロソフトの崩壊、勝者はグーグル＋ARM ●Google Chromeがシェア10％間近 ●グーグルとNXP、AndroidにNFCを統合 ●グーグル社が狙う次なるChrome 9は「諜報インターフェィス」、クラウド印刷は気をつけろ！ 閲覧したい方は、↓にログインして、無償会員登録をして下さい。 http://jsgi.jp/cwin/rgfree.php 今後、Google支配が世界・国家やハイテク産業界にどのような影響を及ぼすか筆者のシナリオを公開しよう。 では、まず下記の記...

▮ 超高速近傍界通信市場を日本の技術で勝ち取れ！”TransferJet”普及促進こそ、日本電機・半導体企業の国際競争力強化の武器となる 筆者が今回のテーマである近傍界通信の評価分析を始める前に考えて頂きたい。 読者の皆さんは、昨日(2011年1月20日)をどう捉えたのか？ 日本にとっては、2回目の『世界大戦』における敗戦日なのである。 1回目は、『米国率いる連合軍の第二次世界大戦(1945年8月14日)』 2回目は、『世界経済戦争』、日本に競り勝ち中国は、GDP世界第二位のポジションを確保したのである。 ※関連記事：中国、ＧＤＰ世界２位へ　前年比１０．３％増で日本抜く http://www.asahi.com/business/update/0120/TKY201101200149.html ※関連記事：国ＧＤＰが日本上回り世界2位へ、過度の依存は日本経済リスクに http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPJAPAN-19120120110120 、 管首相も日本の政財界もこの『中国との戦争』に負けたことを恥じることなく、メディアに祝辞・賛辞を送っている。 例えば、「まだ、底力がある、質で存在感を出す、日本には優れた技術力がある、中国からお裾分けして頂くなど・・・」。 2013年グローバルの産業構造が大きく変わる未来社会の姿が、見えてない発言の数々である。 本当に、危機意識が欠如した愚かな国である。 日本国の持続的成長（サスティナビリティー）をどう国民に約束するのか？ 　 日本国民（日本人）に豊かな生活（食糧・教育・衣服・社会保障など）させるための国家経営をどうすべきなのか？ この資源なき国は、経済でしか生計を立てられないのである。 日本国には、まったく戦略がない。 下記の協定などは、最たる事例である。 米国民は、日本が米国に資金的貢献していることは、理解していないのである。 ※関連記事：思いやり予算特別協定案に署名　前原外相と駐日米大使 http://www.asahi.com/politics/update/0121/TKY201101210191.html 対照的なのは、中国胡錦涛国家主席の米国訪問である。 経済大国としての武器”資金（金）”で、...

ハイテク産業の未来予測のアーキテクトのブログが本日で、１５０００アクセスを達成しました。 いつも、閲覧頂き感謝しております。 これからも読者の皆様の”熱いご支援に負けぬよう”未来に起こることを警鐘して参ります。 日本のハイテク産業界のチーフアーキテクト（軍師）を目指して・・・。 筆者は、このブログを通じてお世話になってきた日本ハイテク産業界へのご恩返しと少しでも社会貢献になればと思い活動をしております。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　豊崎　禎久　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Yoshihisa Toyosaki 【ハイテク産業界の未来予測　読者の分析】 ●Returning Visitor   67.01% ●New Visitor 　　   32.99% ●直帰率　　　　　　62.96%

▮日本企業を包む『アップルリスク』と大躍進するグーグル社＋サムスン電子とソニーの未来 アップル社CEOステーブ・ジョブス氏の医療休暇（休職）の情報に、株式マーケットまで影響が出ている。 ※アップル社株価チャート http://jp.moneycentral.msn.com/investor/charts/chartdl.aspx?symbol=us%3AAAPL 筆者から見るとアップル社だけではなく、カリスマ経営型は、危機的な状況が訪れると経営リスク高まり、組織は急速に弱体化する。（カリスマ経営型の強みは、経営判断が早く攻めに打って出る場合、最大の力を発揮し、組織の立て直しが比較的容易である） 特にアップル社の場合、アップル再建を創始者自らが手がけたので、この影響大きい。 ※関連記事：ジョブズ氏不在でもアップル株は堅調を維持できるか http://jp.wsj.com/Finance-Markets/Stock-Markets/node_171397 日本で類似する企業は、永野社長率いる日本電産であろう。 ※米アップルのジョブズＣＥＯが病気療養で休職、株価急落 http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPJAPAN-19060220110118 ※関連記事：アップル、医療休暇に入るジョブズ氏の代役は今回もCOOに http://japan.cnet.com/news/business/20425118/ ※関連記事：米アップルのジョブズＣＥＯが病気休職：識者はこうみる http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-19061320110118?pageNumber=2&virtualBrandChannel=0&sp=true ※関連記事：アップル株、ジョブズＣＥＯ病気療養の影響は限定的か http://jp.wsj.com/Finance-Markets/Stock-Markets/node_171366 jsgi（アーキテクトＧＤ社運営）の会員制WEBサイトの”コラボレーション・スペース”内に、将来起こりえるアップル社リスクを分析している。 ご興味がある方は、こちらから登録し閲覧して下さい。 ※無...

▮『ハイテク産業界の未来予測『ブログ１月中旬閲覧ランキング発表！！ いつもハイテク産業界の未来予測のブログをご覧頂き有難うございます。 世界各国からの大変多いアクセス数に筆者としては、正直驚いておりますが、2011年も日本ハイテク産業界の為、尽力したいと思います。 ※このブログは、『日本国・日本企業・日本人のグローバルでの再成長』（現代日本人に欠如している部分）、特にインテリジェンスの重要性とそこから解析する評価分析と戦略・戦術の啓蒙を目的としています。 2011年第1回新春のランキング発表 は、全期間(2010/12/16 – 2011/01/14 )読者の皆様の関心毎がどのようなテーマだったのか？そして、その関心を抱く地域読者は？ 1位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ：番外編➃『ハイテク韓国版』 2010/12/15 2位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ：ミラーレス元年」はパンドラの箱 2010/12/27  3位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ⑧『リチウムイオン電池の王座陥落』 2010/12/20 4位日本への未来予言 2011/01/01 5位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ：番外編⑦ 2010/12/21 6位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ⑥ 2010/11/30 7位『ブログのアクセス１００００超えました!!』 2010/12/01 8位シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言➁ 2011/01/04 9位シリーズ5：崩壊する日本ハイテク産業のエピローグ➀ 2010/11/10 10位シリーズ3：日本（国）ハイテク産業への改革提言⑧ 2010/07/27 地域閲覧ランキング 1位日本 2位アメリカ合衆国  3位大韓民国  4位オランダ 5位シンガポール  6位台湾 7位マレーシア 8位中国 9位オーストラリア 10位イギリス

▮2011年早春ハイテク産業界のユーザの「関心度と心理状態評価」 AGD社WEBサイト会員の2011年1月中旬のコラボレーション・スペース閲覧ランキング（期間：1月1日～14日間）を発表しましょう。 読者の皆さんの、2011年に期待しているものは？　心配なことは？ 再リセッション入った半導体市場動向と未来の覇王として君臨する半導体メーカーを知りたいようである。 下記のコラボレーションのタイトルが筆者から見えているハイテク産業と国家未来像の答えである。 【無償会員登録サイト】 コラボレーション・スペース閲覧はこちら↓ http://jsgi.jp/index.php 2011年1月初旬コラボレーション・スペース閲覧テーマ・ランキング 1.2011年半導体未来予測に向けて 2.景気回復から再失速へ 3.サムスン電子ギャラクシーS 4.2011-2012年PC市場予測 5.日本の国家システムを破壊する民主党（日本国心肺停止は？） 6.中国バブル崩壊の兆し 7.iPhoneの世界戦略 8.第三次世界大戦前夜に向けて 9.中国の国家戦略 10.3Dコンテンツ＆テレビの実用化に向けて 11.東芝とサムスン電子のエンゲージ 12.グローバル半導体企業は、事業強化を図るためM&A合戦 13.サムスン電子の危機意識力  14.ルノーの産業スパイ 15.米中経済摩擦勃発「日本のポジショニングは？」   16.日本半導体市場産業を守れ：レアアースを国家備蓄せよ！ 17.インテルとマイクロソフトの崩壊、勝者はグーグル＋ARM 18地球温暖化による気象変動   19.スマートＴＶの到来 20.AMD社の経営後退 21.迫りくる食糧危機、救うのはハイテク技術 22.ジェイスター原油価格予測100ドル台へ  23.日立製作所も「攻めの経営に転換」 24.太陽電池の未来予測 25.グーグル、「Chrome」での「H.264」サポートを打ち切りへ 26.韓国２大生活家電メーカーの野望 27.インテル社の民生市場参入の本気度  28.アップル・バッシング始まる 29.実験室の破綻、EU解体に向か...

▮ 日本はガラパゴスから『エルドラド』へ向かう、日本のハイテク経営者よ攻めの投資リスクを取り海外企業と戦え！ 昨日、筆者は徳川宗家19代目の徳川家広先生と会食をさせて頂いた。 仮に、今江戸幕府が続いているなら、本当の将軍様(征夷大将軍)である。 ※関連記事：徳川家広 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BE%B3%E5%B7%9D%E5%AE%B6%E5%BA%83 私の宴席での進言は、恐らく無礼であったであったはずなので、江戸時代なら確実に御手打ちになったであろう。 昨日の徳川先生との会話の中身を、このブログに書けないのが大変残念なことだが、未来の日本国と世界情勢の見えているものは、私の予言と恐ろしく一致してしまった。 未来予測の一致した内容は、アーキテクトGD社のWEBサイトのコラボレーション・スペースに予言していたものであった。 ※：↓無償会員登録 http://jsgi.jp/ 徳川先生が出筆し、既に出版されている『自分を守る経済学』を読者の皆さんも購読して読まれるとご自身の未来像が見えてくるはずである。 実は、昨日徳川先生からこの本を頂き、面白くて半日でのめり込み読んでしまった。 因みに、私はエレクトロニクスなど専門書以外、まったく本を読まない人間なのである。 そういう人間が読破したということは、奇跡の書かも知れない。 （以前に、私がカーライル社との取引交渉前に読んだダン・ブリオディ氏の本「戦争で儲ける人たち」も徳川先生の翻訳であった。） ※関連記事：自分を守る経済学 (ちくま新書) [新書] http://www.amazon.co.jp/%E8%87%AA%E5%88%86%E3%82%92%E5%AE%88%E3%82%8B%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%AD%A6-%E3%81%A1%E3%81%8F%E3%81%BE%E6%96%B0%E6%9B%B8-%E5%BE%B3%E5%B7%9D-%E5%AE%B6%E5%BA%83/dp/4480065830 ※関連記事：「戦争で儲ける人たち」 http://www.amazon.co.jp/%E6%88%A6%E4%BA%89%E3%81%A7%E5%84%B2%E3%81%91%E3%82%8B%E4%B...

▮『 ハイテク産業界の未来予測ブログ内』次世代ユニファイドメモリ勝者の検証 今回は、まず下記アドレスのTeardown調査報告書の記事を読んで欲しい。 ※関連記事：サムスンが携帯電話用PRAM供給、世界初 http://www.wowkorea.jp/news/Korea/2010/0428/10070050.html ※関連記事：相変化メモリの機器への採用始まる、まずは携帯電話機（Teardown） http://www.eetimes.jp/content/4497 筆者の次世代メモリに関する予言は、相変化メモリ（PRAM）本命が過去からの主張である。 （PRAM、PCM）を内蔵したマルチチップモジュールの携帯機器への採用が始まっている。 PRAMを次世代メモリ戦略の核とするサムスン電子も自社内製アプリケーション（携帯・スマートフォン）にも搭載し、一気に普及促進してくるだろう。 この段階で、次世代メモリ戦争の勝敗に蹴りがつくことになる。 900兆円もの債務大国日本政府（経済産業省プログラム）の ハイテク 投資が無駄に終わる瞬間である。 今回の GENUSION社B4-Flashメモリ技術に関する 投資が、成功するのか？　しないのか？ 産業革新機構の運営資金は、日本国国民の税金である以上、読者の皆さんは監視する義務（実績評価）がある。 ハイテク産業のテクノロジ投資は、最終的に未来に出てくるアプリケーションとそこで勝つアプリケーションメーカー（ここに採用されるデバイスメーカー）まで評価分析し、投資をしないと必ずや失敗に終わるだろう。 ●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●● ↓　詳細な分析は、過去のブログを読んで頂きたい。 2010年7月27日火曜日 シリーズ3：日本（国）ハイテク産業への改革提言⑨ ▮予告第2弾、B4-Flashメモリ技術のGENUSION社を再評価する シリーズ3：日本（国）ハイテク産業への改革提言⑥ 危ぶまれる日本政府系ハイテクファンドのデューデリジェンス『国家財源の無駄遣い』続いて、B4-Flashメモリ技術のGENUSION社を読者の皆さんと一緒に再評価しましょう。 （～略～） INCJは当面16億円を出資、事業進展に応じて増額する方...

▮ ハイテク界の大予言:2011年"4K2Kとワイヤレス給電(SWPT)"開発は主戦場となり参入せぬ企業は必ず時代の『敗者』となる 筆者は、この両プロジェクトのシステムコンセプト・戦略＋実開発（システム＆デバイス）に携わっている。 自らが世界最先端のシステムコンセプトを提案し、実市場（技術・特許評価・競合企業・市場規模）を見ているので、調査会社がまだ見ていない正しい情報と持っているではないかと思う。 キヤノンは日本電機メーカーの中で今一番4K2K開発で、本気の会社であると筆者は見ている。 下記のアーキテクトGD社最新の『4K2K(8K4K)技術に関する特許調査分析』報告書に、ご興味がある有り方は、こちらからお問い合わせ下さい。 ↓　お問い合わせ　 http://jsgi.jp/ 【4K2K開発有力企業リスト：公開資料】 ●液晶パネル：Chimei Innolux（CMI）社/元IBM技術 ●ディスプレイ：アストロデザイン、ソニー、東芝、三菱、パナソニック、シャープ、サムスン電子 ●プロジェクター:JVC、ソニー ●カメラ：アストロデザイン、キヤノン、JVC ●ストレージ：アストロデザイン ●イメージセンサー:パナソニック、キヤノン ●半導体(符号化):クワルコム、JVC ●半導体(テレビ):パナソニック、ソニー、東芝、シャープ ●Web:YouTube(Google) ●評価装置:アストロデザイン 上記は未来市場の有望技術保有するリィーディングカンパニーであり、株式投資を行う際の長期保有すべき株式銘柄であろう。 ※アストロデザインは非上場会社である。 ※関連記事：「HDカメラ用 次世代ハイスピード・プロセッサー（LSI）」を開発 業界初「動画と静止画両方の高速※2信号処理」をワンチップで実現 http://www.jvc-victor.co.jp/press/2010/lsi.html ※関連記事：NHKが小型SHV用プロジェクター開発、3原色すべてで画素ずらし http://www.nhk.or.jp/pr/marukaji/m-giju292.html 【4K2Kアプリケーション：ＡＧＤ提案アプリケーション】 ●超高精細テレビ会議:カメラ、ディスプレイ、伝送装置 ●電子美術館(電...

▮日本電機メーカーは3DTVから「勇気ある撤退宣言をし、スマートTVに事業集中せよ！」：パレットTVの登場 筆者は、今回のCESで一番注目しているのは、東芝レグザ　4K2KのスマートTVである。 このことは、前のブログテーマ” シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言➁”でも取り上げている。 東アジア企業が物まね出来ない「テクノロジと仕掛け」で日本電機メーカーは、グローバルで戦うことがデフレ脱却と”メイド・イン・ジャパン”ブランドの復興となる。 ※関係記事：東芝：半導体などでサムスンと協業－11年度設備投資１割増 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90900001&sid=a81IMH8Nhp3Q そして、韓国企業がアドバルーンを上げる3Dなどブームには決してのらず、社会に貢献出来（子供や高齢者の健康に優しい技術、人と融和する技術）、夢のあるモノづくりこそが日本企業に今必要なことである。 ※関連記事：サムスンとRealD、共同開発の3Dテレビ技術をCESで披露へ http://japan.cnet.com/news/business/20424657/ ※関連記事：任天堂：６歳以下には立体映像見せないで－１月の「３ＤＳ」体験会で http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920000&sid=aQ_l4bj3TZMg 【ハイテク産業界の未来予測ブログの検証】 2010年8月5日木曜日　シリーズ4：日本半導体要素技術の『明暗』の評価 ➁ ▮AGDの予測シナリオ通りに、健康被害が出始めた3D映像ビジネスのリスク 再度、日本電機メーカーは、武士道を取り戻し、良識を開眼して欲しい。 2011年秋の量産に向けた4K2K技術をベースにした製品開発は、今まさにスタートしたばかりである。 日本の電機メーカーの経営・開発陣に大きなミスを犯して欲しくないのは、4K2Kは従来製品の延長上で、絶対に開発をしてはならないということである。 この新しい世界は、創造力が必要で、戦略とコンセプトが開発の鍵となる。 そして、4K2Kワールドは、新たな映像表現の場を広げ、プリンタレス（デジタル一眼などで撮像した映像をダイレクトにスマートTVに表示、...

▮日本ハイテク企業の主力ビジネスは、「機能材料・多機能モジュールメーカーとなれ！」 多くのマスコミは、日本ハイテク産業が完全に負けたに近い報道がなされている。 筆者の視点も読者の皆さんには、このマスコミ報道と同じように受け取られているかもしれないが、実は違うのである。 では、何が違うのか？ このハイテク産業界の未来予測は、『未来予測（予言）に基づいた警鐘』であり、そうならない為に、分析を加えて『戦略』を提唱しているのである。 前回のブログテーマの”シリーズ6:ハイテク日本再起動計画の提言➀”にも分析したが、電子機器ビジネスは、価格と利益の構造的には、完全にデフレモデル入っており、このモデルからはサービスを絡ませない単体機器では、東アジア企業には勝てない。 そして、米国ビジオ社の実績に見られるように、「ソニー、トヨタ」の”メイド・イン・ジャパン”のスーパーブランド神話が通用しなくなり、これに台頭する新興ブランドの「サムスン電子、LG電子、ノキア、ハイアール、BYD社」が中国・米国市場を背景に台頭化した。 唯一、コンスーマー機器分野で、”メイド・イン・ジャパン”のスーパーブランドが維持出来ているのは、「ニコンとキヤノン」のみであろう。 しかし、ユーザーニーズ（嗜好）の変化は、静止画のカメラでなく、動画主体のカメラ＆デジタルムービーへとシフトしており、機能ハイブリッドがデジタルカメラ（コンパクト、ミラーレス）のコア技術となる。 ユーザーニーズからの分析からは、デジタルカメラとスマートフォンの「動画映像を撮像する行為」としては、製品競合しており、YouTubeやSNSなどに映像をアップロードするという視点ではスマートフォンが優位にある。 従来型スタンダローンのデジタルカメラもワイヤレスネットワーク対応の時代に乗り遅れる企業は、ガラパゴスの島に、孤独に取り残され絶滅することになる。 筆者の日本のデジタルカメラメーカーに警鐘してきたことが現実となる。 下記の記事がこのことを証明するものである。 ※関連記事：AndroidがビューファインダーになるWiFiデジカメ、サムスン SH100 http://japanese.engadget.com/2011/01/04/android-wifi-sh100/ 既に、現時点でのデジタル一眼の静止画の撮...

▮日本国の危機を最大限に生かせ！急速な人口減少こそハイテクビジネスのチャンス 昨年は、日本企業（産業）に対する警鐘と戦略の重要性をこのブログの柱に据えていた。 2011年は、日本企業（日本人）に対する攻めの材料を提言を大きなテーマとしたい。 ハイテク日本をどう再興（ルネサンス）させるか？をこの元旦に考えていました。 悩んだ時には、この国の成り立ち（志の分析）原点に返ることでしょう。 日本国の「国号」の原点とは？ やはり、中国とこの国の危機の時に国号が変わっている。 倭寇（わこう）と中国に呼ばれていた時代から日の本（ひのもと）となった歴史的原点を紐解いて見ましょう。 ”倭寇（わこう）”という国号の意味は、”卑しい国”ということである。 ※関連記事：倭寇 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC#.E7.94.B1.E6.9D.A5 天武天皇が 天皇を中心とする新体制（律令国家）構築し、日出ずる国：日の本（ひのもと）が、『日本』という国号も由来である。 今、日本国は、危機的な状況にあることは読者の皆さんもお気づきであろう。 日本は、今後急速に人口推移の波がシフトし 世界で最初に超高齢化社会現象がこの日本に現実として起きる。 この難局を『ロボティクス技術』を磨き世界に向けての日本独自のビジネスモデル（ガラパゴスを世界のデファクトにする好機）を構築し、これを今度は東アジア企業に真似されず、次に来る高齢化社会国の 韓国・ シンガポール・ 中国＋高齢先進国に輸出することである。 日本の次に、優先すべき市場は、東アジア地域であり、ここでの絶対的優位を日本企業（または合弁）で確保することである。 ロボティクス技術のポテンシャルが高い企業は、下記（2008年コラムにも公開）に特許評価データを記載している。 未来、コンスーマー型プリンティング市場（プリンタ）はグーグル社の仕掛けにより、急速に縮小するが、セイコーエプソンは、このロボティクス分野でのポテンシャル度は極めて高いと筆者は見ている。 ※関連記事：人口減少幅、戦後最大の１２万３０００人 厚労省２０１０年推計 http://www.christiantoday.co.jp/society-news-1124.html ※関連記事：半...

▮ 新年明けましておめでとう御座います 2011年卯年は、日本の官製特需が無くなり、世界経済は二番底、半導体は再リセッション、東アジアハイテク企業の台頭、中国バブル崩壊の兆候、中国レアアース輸出制限など日本を取り巻く環境は更に悪化する。 EUは混迷し、人類史初の試みは綻び始め、大ドイツ国の流れが形成されて来るだろう。 ※関連記事（筆者と同じ見解をWSJの記事内で発見）：ユーロ存続の可能性は20％＝英コンサル http://jp.wsj.com/Finance-Markets/Foreign-Currency-Markets/node_166253 （上記↑の詳細分析は、jsgiのコラボレーション内の分析でも行っている。トピックスは「実験室の破綻、EU解体に向かい、2016年以降世界は必ず歴史は繰り返す帝国主義時代と国家間戦争となる」である） 加えて、経済と軍事力を巨大化させている新興国は国際的に強い影響力を持ち、先進国と新旧交代の時期に入る。 地球規模的視点では、地球温暖化と連動した気象異常と世界各地での巨大地震、食糧危機(作物不作により輸出停止)、環境汚染と連動する水の危機などの課題が肥大化する。 中国と日本の関係は今後悪化し、その要因は中国による日本買い(企業買収・人材・不動産・水源用地)である。 ※関連記事：海底鉱物の先占に乗り出した日本 http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=136348&servcode=A00&sectcode=A00 読者の皆さんは、インテリジェンス能力を磨き上げ再成長のタイミングまで体力温存をしておくのが今年やるべき事であろう。 2011年日本ハイテク産業にとって、好機の風が吹く予感は、待ちに待った「ウォン高」である。 ※関連記事：「今年はウォン高傾向強まる」 http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=136355&servcode=300&sectcode=300 現代の日本は無政府状態として認識し、日本企業(日本人)は、国を頼らないサバイバル経営にシフトしなければならない。 脱日本・霞ヶ関日本半導体メーカーである坂本社長率いるエルピーダメ...