アーキテクトのブログ

▮ 迷走するニッポンと鳩山元首相発言から読み解くニッポン・ハイテク立国の終焉 ハイテク国であったニッポンは大丈夫なのだろうか？ 政治の迷走もさることながら、文化系の新聞記者も何故、鳩山元首相に突っ込みを入れないだろうか？ この国の知見の低さが証明されたのである。 ※関連記事：フレミング鳩山氏、キングメーカーの存在感 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100831-00000523-san-pol 産経新聞～略～ 「フレミングだよ！」鳩山氏は8月30日、小沢氏、輿石東参院議員会長と会談後、記者団に 左手を突き出し、親指と人さし指、中指で「フレミングの法則」の形 を作った。 「首相を辞める直前は親指を突き出したけど今度は３本指か…」。ある党中堅は首をひねったが、鳩山氏は小沢、菅両氏との「トロイカ体制」を、電流、磁力、力の相関関係になぞらえたようだ。 上記↑記事は、真意は？ 理系で、元首相の発言とは思えない、”トンデモナイ勘違い”である。 フレミングの法則に、管首相、小沢氏、鳩山元首相を当てはめると、力が働く方向は（管首相と小沢氏） ”まったく違う方向に力”が働くことになる。 フレミング左手の法則は、ローレンツ力Fの方向を覚えやすくするために考案されたものである。 ローレンツ力” F”（民主党の力＝与党＝日本）は、磁界 を B（小沢氏）、 電荷量 q（鳩山元首相） の 荷電粒子の 速度 を v （管首相）とすると、 F=q(v X B) 真意は、3人の結束が1つの力を生みだすということなのであろうが、フレミングの法則から導きだされる"F"の解は、「ニッポンが更に迷走する（違った次元の方向に動く）」となる。 これは中学生や高校生が学習したことである。 ※関連記事：フレミング左手の法則 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%AC%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%82%B0%E5%B7%A6%E6%89%8B%E3%81%AE%E6%B3%95%E5%89%87 ※フレミングの方式の図解での簡単な説明 http://panasonic.biz/solution/system/education/elec...

▮ 景気急減速が確定する AGDのハイテク未来予測通りに進行している。 ７月～８月に、大変景気の良い半導体予測の上方修正した調査会社は、直ぐに下方修正すべきだろう。 読者の皆さんのために、半導体市場の最新指標をウォッチしたものをブログにアップしておきましょう。 特に、液晶テレビや照明に採用され始めた白色LEDは、原材料のサファイア基板が圧倒的に不足しており、LEDの増産需要に追い付けないことも成長抑制要因であり、台湾・韓国勢のシェアアップでLEDデバイスもデフレ構造となる。 そして、電子機器や自動車・バイク製造は、東アジア圏で、中国と市場シェアを争う東南アジア企業がデフレスパイラルに引き込んでいくだろう。 ※関連記事：中国との競争で東南アジア諸国が連携へ http://jp.wsj.com/World/node_93527 ※関連記事：米消費者の支出抑制、台湾ＰＣメーカーの業績が示唆－受注鈍化も http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920011&sid=aTe2a73EMumY ※関連記事：PC向け半導体需要が低下、2010年7月以降 http://eetimes.jp/news/4179 ※関連記事：PC shipments 5% down in Q3; DRAM price falling. http://www.electronicsweekly.com/Articles/2010/08/19/49301/pc-shipments-5-down-in-q3-dram-price-falling.htm ※関連記事：インタビュー：電子部品需要は7月以降に減速、円高はＭ＆Ａの好機＝ＴＤＫ社長 http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPJAPAN-16868320100820 ※関連記事：LED用サファイア基板が不足、チップ不足は今後3年間は続く見方も http://flat-display.dreamlog.jp/archives/3099318.html ※関連記事：台湾の友達光電：陳ＣＥＯが米国から出国禁止命令－価格操作疑惑で http://www.bloomberg.co.jp/apps/ne...

▮ 近代日本の日本人の中で最も有能な目利き＋戦略マーケッターは誰か？ それは、坂本竜馬である 。 彼は、時代の変化読み取り（黒船来航）、世界での立ち位置での日本の未来を見極め、そしてグランドデザイン（薩長連合、船中八策）を行い、徳川幕府を倒幕（大政奉還）し、新世界（明治）を切り開いた。 船中八策は、明治新政府案ともなっている。 これらを実現出来たのは、「高き志と人脈」があったからである。 ※関連記事：船中八策 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%88%B9%E4%B8%AD%E5%85%AB%E7%AD%96 ※竜馬がゆく（その１３）　船中八策＆新政府案編　　 http://www.geocities.jp/torabane/meisaku23.htm ※関連記事：亀山社中記念館 http://www1.city.nagasaki.nagasaki.jp/kameyama/ 筆者とハイテクの経営者で良くブリーフィングの中で、戦略マーケティングについて議論する機会が良くいある。 日本の経営者の多くは、戦略マーケティングを日本人の中で実行出来るのは少ない、そもそも欧米の理論であるから日本人には向かないという。 坂本竜馬は、留学経験もなければ、私塾で学問を学んだこともない。 では、何故彼が日本を動かす事が出来たのか？ 一説には、フリーメーソンであるトーマスグラバー氏に指示されていたという説もある。 これは事実であろう。 ※関連記事：『坂本龍馬の黒幕』「グラバー邸」のトーマス・グラバー http://www.kanshin.com/keyword/913048 しかしながら、一脱藩浪人が亀山社中を作り、滅亡寸前の長州藩を薩摩と同盟を組ませることで、組織疲労していた徳川幕府を倒し、天皇とこの両藩を主軸とし、近代国家を目指す明治新政権樹立させたのである。 日本人が戦略マーケティングに不適合ではない。 今の問題は、戦後教育（ゆとり教育世代）によって、競争心も持たない、よって未来に希望を持たせない、他力本願、志の無い人材を作り上げて来たからである。 日本の戦後教育で、日本人から奪い去ったものがもう1つある。 それは、道徳・思いやりである。 筆者は、このブログで何度も「日本人よ覚醒せよ！」...

▮AGDの未来予測シナリオでは、第三次世代大戦は2012-2013年 このシナリオは、このブログ内の半導体未来市場予測のリストと「最後の晩餐の読み解き」に、このことを組み込んでいるので、再度確認して頂きたい。 世界経済は、これから急に濃霧に覆われ、国家間のナショナリズムが顕著してくる。 戦争と飢餓は、特定の国に利益をもたらし、現状の経済低迷を一気に挽回出来る手立てである。 ※関連記事：来年度の米財政赤字1兆ドル超に修正―議会予算局 http://jp.wsj.com/US/Economy/node_93031 ※関連記事：ヨーロッパ極右政治家が靖国神社を参拝 http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=132121&servcode=A00 プラス、エネルギー・地球気象変動による農産物、水産資源が確保出来ず、食糧輸出制限、ハイテク産業のコア材料であるレアメタル&レアアース輸出で中国が厳しく制限が掛けてくる、サスティナビリティーが国家と企業、個人に問われる時代になるだろう。 中国は、エネルギーと食糧を消費する世界大国へと変わる。 ※関連記事：食品工業協会：トウモロコシ油業界は今後5年間15―20％成長を維持する http://www.chinapress.jp/consumption/22487/ 直近では、リチウムイオン電池の供給難の時代が到来する。（食糧輸出制限はロシア、オーストラリアと次々に声明することになる） 日本はレアメタルや食糧の買い負けが続く・・・。GDPが世界3位に転落したいうことは、シナリオに織り込み済みだか、日本が未来BOP国にもなりかねない事態が迫っている。 ※関連記事：リチウムの国’ボリビア大統領、日本・中国には寄らず単独訪韓 http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=132149&servcode=300§code=300 ※関連記事：韓国、未来の資源リチウムを先取り http://www.chosunonline.com/news/20100817000010 故に、政治判断が重要となり、国家を正しき方向に導くことが出来きるリーダーが必要となる。 田...

▮ jsgiのWEBサイト「コラボレーション・スペース」㋇13日（金）半月間の閲覧ランキング発表 下記は、筆者が毎日世界中のニュースソースをリアルタイムに分析し、WEBサイト登録会員の皆さんが、自由に閲覧出来る「コラボレーション・スペース」の閲覧ランキングの結果である。 毎日の約10件近くの分析作業は大変であるが、これも日本国、日本企業、日本人を正しい未来情報を配信したいという気持ちで、約5年間続けてきた。 当社PRも兼ねて、WEBサイトの実力を多少公開すると、➀04:57 平均サイト滞在時間、00:13:20 最長サイト滞在時間（同規模のサイトのベンチマーク比較すると、ベンチマーク: 00:02:23 であるので、平均で2倍以上である。） 2006年4月から2010年8月13日現在までのアナリストの数万件に及ぶ巨大なデータベースとも言える。 テーマ自体が、予言であり、時間軸で検証出来る『未来予測の答え』である。 この閲覧ランキングから分析出来ることは、人（企業）の心理である。 先の見えない不確定要素の強いものに、関心を持つ。 それがこのランキングから分かるだろう。 現在、会員は、企業数では800社、約1700名（課長以上～経営者、民間企業、政治家、官僚、地方自治体様々である）。 超マニアWEBサイトかも知れない。 ※ご興味がある方は、会員登録は、こちらまで↓。（hotmailなど個人アドレスでの登録は出来ませんので、あしからず） http://jsgi.jp/cwin/rgfree.php 2010年㋇中旬コラボレーション・スペース閲覧ランキング 1.景気回復から再失速へ 2.半導体V字回復 3.迷走を始めるセイコーエプソンの未来はあるのか？ 4.3Dコンテンツ＆テレビの実用化に向けて 5.ルネサステクノロジ＋NECエレクトロニクス統合の未来は？   6.iPhoneの世界戦略 7.米国経済復興プログラム始動？「第二次朝鮮戦争」、ソウルと東京は実戦時体制へ向うだろう 8.創業家の三洋電機元会長、井植敏氏インタビュー 9.電子書籍端末市場シェア 10パナソニック冷蔵庫、大規模リコール 11.ヘルスケア産業こそが成長分野 12.日本と同じモデルを適用した韓国、辿る道も日本と同じ? 13.ニッ...

▮ オバマ大統領の改革の本気度 米国の多国籍企業は、オバマ大統領が2010年㋇10日署名した260億米ドル（2兆2000億円）に上る州政府医療・教育支援法のために、年間9億6000万米ドルの増税を迫られる。 米国の税制関係者は、これは米企業の海外収益（地域法人）に対する課税をめぐる米国政府と米国の多国籍企業との争いの始まりであるという者もいる。 租税回避に続く第二弾の課税化である。 租税回避については、下記のブログテーマ内でも分析評価済みである。 シリーズ3：日本（国）ハイテク産業への改革提言④ ▮『参議院選挙近づく』、日本国民の負担なく新たな国家財政の確保手段を提案する ※関連記事：米下院が州政府支援に向けた260億ドルの法案可決、大統領が署名し成立 http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnJS870861020100811 一連のオバマ大統領の崇高な理念実現に向けての勇気ある行動は 、『米国経済・ハイテク産業の景気後退と米国国家の弱体化』 を加速させることになるだろう。 ※関連記事：ブラックストーンCEO、増税案批判の「ヒトラー発言」を謝罪 http://jp.wsj.com/Finance-Markets/Finance/node_93609 米国が橋本首相時代に日本にバブル潰しで、迫った量的緩和政策の禁じ手を自ら使う。 連邦準備理事会（ＦＲＢ）は量的緩和政策で日本と同じ歴史を繰り返すことになるだろう。 『因果応報』なものである。 ※関連記事：ＦＲＢ金融政策の行方 http://jp.wsj.com/japanrealtime/2010/08/11/%ef%bd%86%ef%bd%92%ef%bd%82%e9%87%91%e8%9e%8d%e6%94%bf%e7%ad%96%e3%81%ae%e8%a1%8c%e6%96%b9/ ※関連記事：ＦＲＢやＥＣＢでは100兆円規模の量的緩和政策を実施している http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/a3844a5738a1484c4edfd2e196202ad0 世の中とは、まったく腐肉なものである。

▮ 中長期の視点を持て、『世界ハイテク産業の成長を抑制する恐怖のシナリオ』 果たして、調査会社や産業界専門のメディアは、短期的視点で良いのだろうか？ 下記のリンク先に、2つのシナリオがWEB上に公開されている。 2010年9月は、もうすぐそこである。 この不透明になりつつある世界の経済環境下で、半導体市場成長の上方修正する米国調査会社もある。 世界のマクロ経済の指標は間逆を示している。 ※関連記事：10年の世界半導体売上高、35％増で過去最高に＝調査会社 http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPJAPAN-16622720100803 ※関連記事：半導体産業は9月にも大パニックの恐れ～製造装置が全く足りないという懸念 https://www.semiconportal.com/archive/blog/insiders/izumiya/100304-investment.html ↓　下記記事は、中国経済の見通しにポジティブなブラックストーン社だが、同社は中国政府に30億米ドルに及ぶ非議決権株式を保有されているのである。 よって、ブラックストーン社は、中国政府には、絶対逆らえない米国の大手上場投資会社とも言えよう。 このメディア情報もフィルタリングして置く必要がある。 ※関連記事：中国、世界成長を引き続きけん引へ－ブラックストーンのウィーン氏 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90900001&sid=afE3wLJtwhRk ※関連記事：ブラックストーン・グループ http://ja.wikipedia.org/wiki/ブラックストーン・グループ 下記は、筆者のブログ内で述べた事をレビューしている。 ～抜粋～ 残念ながら、現在の半導体回復は、「完全な他力本願的な中国特需」でしかない。 そして、 通信ネットワークインフラにも陰りが見えてきた。 ※関連記事：米シスコの5─7月期決算、売上高が予想下回る http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-16744720100811 ※関連記...

▮ 8月9日は、「長崎原爆投下とソビエト参戦」の日本人として忘れてはならない日 今日は、筆者のオフィス周辺は、警察当局による物々しい警戒態勢である。 警備の理由は、右翼団体の街宣活動である。 この飯倉は、ロシア大使館がある。 1945年8月9日、社会主義共和国連邦（ソ連）は日本から日米の終戦交渉を依頼されていたにも関わらず、『日ソ中立条約』を一方的に破棄し、米軍の沖縄本土上陸、広島・長崎原爆によって壊滅状態にあった日本に対し、宣戦を布告した。 その頃手薄になっていた満州や樺太にソ連軍が上陸し、略奪・強姦・殺戮の限りを尽くしたのである。 筆者は、長崎出身で、8月9日は長崎原爆記念日である。 長崎原爆「ファットマン型」は、TNT火薬換算で22000t相当規模、プラス放射能付きである。 現代の日本人は、過去のこと何もなかったように、日々を過ごしている。 そして、先人たちは、欧米列強からアジアを救うため、自らの生存権を勝ち取るため大東亜戦争・太平洋戦争（第二次世界大戦）を戦ったのである。 筆者は、国粋主義者でなく、今の日本を憂う日本人である。 1945年3月26日沖縄戦～㋇6日広島原爆投下～8月9日長崎原爆投下＆ソビエト参戦（終戦直前）～8月16日終戦の日の間、過去の日本を振り返り（反省と何故、参戦しなければならなかったのか？）、そこから未来の日本のあるべき姿を真剣に、再考してみても良いのではないだろうか？ ※関連記事：私達の先人は大東亜戦争を戦ったのです http://nandakorea.sakura.ne.jp/html/daitoua.html 日米プラザ合意以降、日本のハイテク産業でも、過去大戦とと体験と同じことを味わっている。 ポツダム宣言（米英支ソ四国共同宣言）と同じ事に近い事が、日米半導体協定、スーパー301条（包括通商・競争力強化法）の受け入れであった。 日本国（日本人）は、焦土の国土から産業を復興・育成し、飛躍的な経済発展を達成したのである。 しかし、経済発展の代償は、日本人としての魂と誇りを失ったようである。 日本人とのしての教育を再構築しない限り、日本の未来＝ハイテク産業を立て直すことは出来ないはずである。

▮AGDの予測シナリオ通りに、健康被害が出始めた3D映像ビジネスのリスク 2010５㋄のブログ、シリーズ2：日本半導体産業復活のソリューションと警鐘 ➂ ▮3D映像ライブを体感報告、3Dビジネスは「諸刃の剣」やjsgi.WEBの”コラボレーションスペース”（本年㋈まで無償会員にも開放）内「3Dコンテンツ＆テレビの実用化に向けて」で警鐘していたことが、国民生活センターに健康被害として報告され始めた。 エレクトロニクス業界も抑えが利かなくなり始めている。 日本の隠ぺい体質は、下記の事例のようなことを引き起こしかねない。 ※関連記事：松下の石油ファンヒーターで死亡事故 http://blogs.yahoo.co.jp/brochory/18568742.html ★↑上記以外にもAGDは世界半導体未来予測のシナリオに3D健康被害、係争問題（健康・損害賠償請求）、規制時期予測などを想定していた。 本ブログ内でもシナリオを公開している。 ※関連記事：３Ｄ映画見て体調不良訴え　国民生活センターに相談５件 http://www.asahi.com/national/update/0805/TKY201008050004.html 下記↓記事は、ソニーの米国の技術者が内容を書いたとされる記事である。 （記事としての発信は、英国である） ※関連記事：”Why bad 3D, not 3D glasses, is what gives you a headache” http://www.pcpro.co.uk/blogs/2010/08/02/why-bad-3d-not-3d-glasses-is-what-gives-you-a-headache/ サムスン電子も販売開始後、すぐに消費者に向けて注意を促している。 同社の警告は、次の通りである。 （～抜粋引用～） 3Dテレビの視聴によって発症する恐れがある重症疾患をリストアップしている。 中でも最も重症とされるのが、脳卒中やてんかん発作だ。また、特に幼児から10代の子供が注意すべき症状として、視覚異常や立ちくらみ、目まい、眼球の異常な動きや筋肉のけいれんなどの不随意運動、精神錯乱、吐き気、ひきつけ、けいれん、見当識障害、認識力の喪失などを挙げている。 3Dテレビが健康に及ぼす比較...

▮人体通信開発アィデアから生まれた「派生技術」 この東芝セミコンダクター社のWi-Fi対応SDカードの製品アィデアは、実は1年半前からAGDが推進している光学デジタルカメラメーカーや次世代カプセル内視鏡のシステム向けに、システム＆デバイスの開発コンセプト提案していた人体通信技術を応用した動画対応の高速通信プロジェクトから生みだされた派生技術とも言える。 このことを証明するのが、下記のAGDオリジナルのコンセプト・イメージ図である。 高速の人体通信デバイスで、電子機器間の高速通信する場合のAGDのシステムダイヤグラムも公開しよう。 準静電界方式の人体通信の「通信」技術が何故商用化出来ないか？ AGDが開発着手して、”魔法の川（発明）”超えたが、”デスバレーの技術（試作）”と判明したこともこのブログ内で、公表したいと思う。 ※関連記事：人体通信　電界の揺らぎを応用　機器のコードレス化、個人認証も可能 http://blog.goo.ne.jp/mosiri55/e/48ea54d4cce38905d4d738fd9e9de075   http://eetimes.jp/news/4034 ※関連記事：挿せばデータを無線でやりとり可能に、東芝がWi-Fi対応SDカードの業界団体を設立　 上記のEE TIMES JAPANの記事に引用されている東芝セミコンダクタ社の解説資料が（無線LAN通信機能を搭載したSDカードの利用イメージ）1年半前にAGDがコンセプト出したイメージ図がそっくりなことが分かるだろう。 東芝の無線LAN通信機能を搭載したSDカードの新たなアプリケーションとして、普及促進を目的にした業界団体「無線LAN内蔵フラッシュメモリカード共同規格策定フォーラム（仮称）」である。 発足日は、2010年6月29日に設立された。 2010年6月22日時点の参加企業は、幹事会社である東芝セミコンダクタ社と、同社が資本参加しているシンガポールのTrek 2000 International社である。 無線LAN内蔵フラッシュメモリカード共同規格策定フォーラムでは、デジタルカメラの普及に伴って、ユーザー間で簡単に画像データを相互システム間でやりとりしたいというニーズが高まっている。 SDカードに無線通信機能を搭載すれば、通信機能を...